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PET画像診断法を用いた腎細胞癌に対する分子標的治療薬の早期治療効果判定の試み

研究課題

研究課題/領域番号 21592038
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 泌尿器科学
研究機関福井大学

研究代表者

大山 伸幸  福井大学, 医学部附属病院, 講師 (20223977)

研究分担者 横山 修  福井大学, 医学部, 教授 (90242552)
岡沢 秀彦  福井大学, 高エネルギー医学研究センター, 教授 (50360813)
研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2010年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2009年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード泌尿器科学 / PET / 腎細胞癌 / 分子標的治療薬 / 治療効果
研究概要

転移性腎細胞癌に対する分子標的治療薬であるソラフェニブおよびスニチニブの早期治療効果をPET画像診断によって評価する臨床研究を実施した。その結果、^<11>C-acetate(AC)PETでは再発・転移病変のほとんどで高いトレーサー集積を認めた。高集積を認めなかったケースでは、病変が1cm未満と小さい場合であり、これは、トレーサー自体の問題ではなく、PET検査自体が有する空間分解能に由来すると考えられた。FDGPETでは、再発・転移病変によって、病変のサイズとは無関係に高集積を示すケースと、低集積を示すケースが混在しており、FDG PETによる腎細胞癌の病変検出能は不十分であると結論づけられた。これらの結果より、再発・転移性腎細胞癌の病変検出能においてAC PETは、DG PETと比較して優れていることが判明した。

報告書

(3件)
  • 2010 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2011 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Assessment of Therapeutic Effect of Sunitinib by 11C-Acetate PET Com pared with FDG PET Imaging in a Patient with Metastatic Renal Cell_Carcinoma2011

    • 著者名/発表者名
      Nobuyuki Oyama, Noriko Takah ara, Yoko Hasegawa, Kazuya Ta nase, Yoshiji Miwa, Hironobu A kino, Hidehiko Okazawa, Takashi Kudo, Yasuhisa Fujibayashi, O samu Yokoyama
    • 雑誌名

      Nuclear Medicine and Molecular Imaging

      巻: Volume 45(In press)

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Assessment of Therapeutic Effect of Sunitinib by^<11>C-Acetate PET Compared with FDG PET Imaging in a Patient with Metastatic Renal Cell Carcinoma.

    • 著者名/発表者名
      Oyama N, Takahara N, Yoko Hasegawa, Tanase K, Miwa Y, Akino H, Okazawa H, Kudo T, Fujibayashi Y, Yokoyama O.
    • 雑誌名

      Noel Med Mol Imaging in press

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 腎癌の転移性病変に対する分子標的薬の治療効果における^<11>C-AcetatePETの有用性に対する検討2011

    • 著者名/発表者名
      高原典子、大山伸幸、三輪吉司、秋野裕信、岡沢秀彦、横山修
    • 学会等名
      第99回日本泌尿器科学会総会
    • 発表場所
      名古屋市
    • 年月日
      2011-04-21
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

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