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バイリンガル発達障害児の特別支援教育方法構築への基盤形成

研究課題

研究課題/領域番号 21653112
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 特別支援教育
研究機関共立女子大学 (2010)
立教女学院短期大学 (2009)

研究代表者

権藤 桂子  共立女子大学, 家政学部, 教授 (90299967)

研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2010年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2009年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワードバイリンガル / 発達障害児 / 言語コミュニケーション / 語用論 / ASD
研究概要

平成22年度の成果は以下のとおり。
(1)「平成21年度に研究協力を得た9名の日英バイリンガル発達障害児の内、8名の言語コミュニケーションのテスト、認知テストおよび自然会話データの収集を修了した。1名については、予期せぬ天候不良等によりデータ収集が中断されたため、平成23年度にもデータ収集継続中。
(2)「当初予定していた語用論分析シートに代わり、Children's Communication Checklist-2(Bishop 2003,大井他訳2009)を採用し、保育所におけるコミュニケーション・アセスメントツールとしての有効性を4事例研究により実践的に検討した。平成23年5月日本保育学会で発表予定。
(3)「米国イリノイ州の日英二言語併用プログラムの小学校(Dooley School)を訪問し、データ収集の依頼およびデータ収集方法について了承を得た。バイリンガル定型発達児21名のデータ収集を開始した。予期せぬ天候不良によりデータ収集の70%終了した時点で中断。平成23年度継続する予定。
(4)「首都圏の日英バイリンガル定型発達児の研究協力者を募るため、インターナショナルスクールの協力を得、13名のデータ収集を開始した。東日本大震災の影響により中断。平成23年度継続中。
(5)「平成22年11月13日"The First Workshop on Multilingual Development,Education,and Intervention in Japan"を開催した。発達障害児にかかわる学校関係者、心理士、親、研究者等80名の参加者を得、それぞれの視点からの話題提供がなされた。
(6)「平成22年3月に第二回目のワークショップ「多言語環境児童の学習言語の発達と障害」を予定し開催準備を行っていたが、東日本大震災のため延期、平成23年度開催予定。
(7)「バイリンガル発達障害児の家族ネットワーク構築を進めるため、家族どうしの関係づくりを行った。

報告書

(2件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2010

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 子どものコミュニケーション・チェックリスト(CCC-2)日本語版の保育場面・通級指導・小集団での適用の実際と意義2010

    • 著者名/発表者名
      権藤桂子
    • 学会等名
      第48回日本特殊教育学会・シンポジウム話題提供
    • 発表場所
      長崎大学
    • 年月日
      2010-09-18
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] A Case Study of Language Development of an English-Japanese Bilingual Child with High-Functioning Autism Spectrum Disorders2010

    • 著者名/発表者名
      Gondo, K., Oi, M
    • 学会等名
      The 13^<th> Meeting of the International Clinical Phonetics and Linguistics Association
    • 発表場所
      Oslo, Norway
    • 年月日
      2010-06-26
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 日英二言語環境下での高機能自閉症児の言語発達-英語を先行習得した事例(3)2010

    • 著者名/発表者名
      権藤桂子・大井学
    • 学会等名
      第21回日本発達心理学会
    • 発表場所
      神戸国際会議場
    • 年月日
      2010-03-28
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

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