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インホイール電気自動車用磁気ギア内臓モータの開発

研究課題

研究課題/領域番号 21656070
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 電力工学・電力変換・電気機器
研究機関東北大学

研究代表者

一ノ倉 理  東北大学, 大学院・工学研究科, 教授 (20134017)

研究分担者 中村 健二  東北大学, 大学院・工学研究科, 准教授 (70323061)
研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2010年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2009年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード磁気ギア内蔵モータ / 電気自動車 / インホイールモータ
研究概要

昨年度、アウターロータ型の表面磁石モータを比較対象として、これに磁気ギアを内蔵したモータについて性能の評価を行ったところ、ギア比を2:33とすることで、従来の表面磁石モータに対して約2倍のトルクが得られることが明らかになった。ただし、単純にギア比で評価すると、トルクは16.5倍となることから、予想よりも得られるトルクは小さいことがわかった。
本年度は、まずこの原因を突き止めるため、有限要素法(FEM)の電磁界解析により、ギャップの磁束分布を詳しく調べた。その結果、磁気ギアにおいて、トルクに寄与する磁束成分は基本波では無く、高調波成分となること、そのため、振幅は基本波成分よりも著しく小さくなることが明らかになった。今後、高調波磁束を大きくできるギア構成について検討する必要がある。
次いで、永久磁石型磁気ギア単体の評価を行った。磁気ギアの性能に大きく寄与する、磁石長、ギャップ長、ポールピース長、極数の組み合わせについて、FEMを用いて種々設計パラメータを変更して比較を行ったところ、特に極数の組み合わせ(ギア比)を変えると、同体格であっても最大伝達トルクが大きく変化することが明らかになった。この結果をふまえて、今後はトルク密度を最大にする設計法の確立につなげる予定である。
また上記の考察に基づき、ギア比約10:1の磁気ギアを試作して実験を行ったところ、ほぼ設計通りのトルクが伝達できることを確かめた。今後は、伝達効率の評価など、さらに詳細な検討を進める予定である。

報告書

(2件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2011 2010

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] 永久磁石式磁気ギアの回転子構造に関する検討2010

    • 著者名/発表者名
      池田哲也, 中村健二, 一ノ倉理
    • 雑誌名

      日本磁気学会誌 (未定, 掲載確定)

    • NAID

      130000262886

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] RNAによる表面磁石型磁気ギアの動特性算定および試作試験2011

    • 著者名/発表者名
      福岡道成, 中村健二, 一ノ倉理
    • 学会等名
      電気学会マグネティックス研究会
    • 発表場所
      仙台
    • 年月日
      2011-03-28
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] RNAに基づく磁気ギアの特性算定と実機試験2011

    • 著者名/発表者名
      福岡道成, 中村健二, 一ノ倉理
    • 学会等名
      電気学会全国大会
    • 発表場所
      大阪
    • 年月日
      2011-03-18
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 永久磁石磁気ギアの設計法に関する一考察2010

    • 著者名/発表者名
      福岡道成, 中村健二, 一ノ倉理
    • 学会等名
      電気関係学会東北支部連合大会
    • 発表場所
      八戸
    • 年月日
      2010-08-26
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 埋込磁石構造による磁気ギアの損失低減に関する検討2010

    • 著者名/発表者名
      池田哲也, 中村健二, 一ノ倉理
    • 学会等名
      電気学会全国大会
    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2010-03-17
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

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