| 研究課題/領域番号 |
21730657
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 鹿児島大学 (2011)
函館短期大学 (2009-2010) |
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研究代表者 |
佐々木 貴文 鹿児島大学, 水産学部, 助教 (00518954)
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| 研究期間 (年度) |
2009 – 2011
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| 研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2009年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 水産教育 / 府県水産講習所 / 水産学校 / 農商務省 / 文部省 / 専検指定 / 階層移動 / 遠洋漁業 / 資本制漁業 |
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| 研究概要 |
中等程度の水産教育機関で展開した近代日本の漁業者養成は、農商務省と文部省によって担われた。農商務省管轄の府県水産講習所では、正系の学校とされなかったことによる柔軟な教育課程と、研究・試験機能の内包を特徴とする組織で実際の生産活動を担う人材を多く養成した。文部省管轄の水産学校は、中学校や高等女学校とならぶ中等教育機関として、教育内容や水準もそれらとの整合性が求められた。また、水産学校には、専門学校への接続および判任官への無試験任用などの特典が付与されたことで、公吏となる者や大手水産に関わる者が養成された。すなわち、近代における漁業者養成制度は、管轄官庁や得られる学歴資格により構造化されたことが明らかとなった。
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