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転写因子活性に着目したアルコール依存症とうつ病の新規治療マーカーの開発

研究課題

研究課題/領域番号 21791138
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 精神神経科学
研究機関札幌医科大学

研究代表者

石井 貴男  札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (40404701)

研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2010年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2009年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワード神経幹細胞 / アルコール / 転写因子 / 抗うつ薬
研究概要

本研究では、精神疾患の病態解明、さらには新たな診断、治療への応用の可能性を念頭に、種々の薬剤を処置した神経幹細胞における神経新生に関連する転写因子(CREBおよびNRSF)活性の解析を行った。神経幹細胞は胎齢13.5日のラット胎仔より取り出し、単層培養法を改良した方法で得た。神経幹細胞から神経細胞への分化機能の評価は,抗MAP2抗体陽性強度をELISA法にて定量化する方法で行った。転写因子の解析については、Western blotting法およびGel Shiftアッセイを応用したNo Shift法にて評価を行った。今回の研究では、種々の脳障害を引き起こすことが知られているエタノールと神経新生促進作用が知られている各種抗うつ薬を用いて検討を行った。エタノールは、神経幹細胞の生存に影響を与えない濃度において、神経幹細胞から神経細胞への分化を抑制した。一方、各種抗うつ薬はこのエタノールの神経分化抑制を軽減させる作用を示した。次に、転写因子CREBの変化を調べた。神経幹細胞にエタノールを処置することによって、細胞分化に大きな役割をもつCREBの活性低下(リン酸化CBEBの減弱)が観察された。また、抗うつ薬のうち,Amitriptyline、およびSertralineはリン酸化CREB活性を増加させる作用を示した。一方、FluoxetineおよびParoxetineは、アルコールによって減弱したリン酸化CREB活性に影響を及ぼさなかった。神経遺伝子転写抑制因子であるNRSFは、エタノールの処置により活性が増加した。抗うつ薬のうち、Fluoxetine, Paroxetine、およびSertralineはNRSF活性を低下させる作用を示したが、Amitriptylineはアルコールによって増加したNRSF活性に影響を及ぼさなかった。これらの結果より、抗うつ薬がエタノールの神経幹細胞分化機能障害を改善させる機序として、神経幹細胞内の転写因子CREB系の変化に加え,神経遺伝子転写抑制因子NRSFの活性調節機構変化の重要性が考えられた。加えて,各抗うつ薬が作用する転写因子のキャラクター解析から、CREB系の促進を主体とするタイプ、あるいはNRSFの抑制を主体とするタイプが存在する可能性が考えられた。

報告書

(1件)
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2009

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] アルコールによる脳障害に対する再生医療的アプローチの可能性2009

    • 著者名/発表者名
      橋本恵理, 他
    • 雑誌名

      日本アルコール・薬物医会雑誌 44

      ページ: 674-679

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] The common aspects of pathophysiology of alcoholism and depression2009

    • 著者名/発表者名
      Ukai W, et al.
    • 雑誌名

      日本アルコール・薬物医会雑誌 44

      ページ: 704-711

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] How do ethanol and depression impair neural stem cell? Dys regulation of CREB, NRSF/REST and TLX.2009

    • 著者名/発表者名
      Ishii T, et al.
    • 学会等名
      The 39th Annual Meeting of Society for Neuroscience
    • 発表場所
      Chicago, USA
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

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