• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

門脈枝塞栓術における造血幹細胞の関与とG-CSFの効果を解明する研究

研究課題

研究課題/領域番号 21791272
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 消化器外科学
研究機関東京大学

研究代表者

脊山 泰治  東京大学, 医学部附属病院, 助教 (10376428)

研究期間 (年度) 2009 – 2011
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2010年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2009年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード外科 / 肝切除 / 門脈枝塞栓術 / 造血幹細胞 / G-CSF
研究概要

初年度はまず今までに門脈枝塞栓術を施行してきた症例の総括としてデータベースを作成した。特に肝機能障害が背景にある肝細胞癌症例で門脈枝塞栓術の効果が得られるか検証した。対象は過去14年間にHCCに対しPVEを施行した60症例。原則としてTACEを腫瘍選択的に施行し7-10日後PVEを施行した。TACE-PVEを施行したのは50例であり8例は前治療が施行されていたためPVEのみ施行した。残り2例は腫瘍的理由でPVEのみ施行した。PVEによる2週間後の残存予定肝比率変化は平均でICG-R15 10%未満群(n=27)では41.0%→48.7%(+7.7%)、ICG-R15 10-20%群(n=27)では49.3%→56.7%(+7.4%)、ICG-R15 20%以上群(n=5)では47.6%→56.7%(+9.1%)でありICGの値による残存肝比率増加に差は認めなかった。結論としてICG-R15が10%以上の症例でもPVEは有効であった。PVEにより肝機能が悪化する症例、残肝肥大が悪い症例があり肝切除のリスク評価手段としての活用も可能である。PVE後の長期生存も良好であった。門脈枝塞栓術に対するG-CSFの効果についてはラットを用いて門脈枝結紮群と門脈枝結紮+G-CSF群を比較した。G-CSFは門脈結紮後3日間投与するプロトコールで施行し評価は3病日、7病日で行った。肝容量変化に対して一定の効果は認めるものの有意差には至っておらず、臨床に繋げていくためには今後G-CSF投与量、投与スケジュールについて更なる検討が必要と考えられる。

報告書

(1件)
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Assessment of liver function for safe hepatic resection2009

    • 著者名/発表者名
      Seyama Y., et al.
    • 雑誌名

      Hepatol Res 39

      ページ: 107-116

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Radical resection of biliary tract cancers and the role of extended lymphadenectomy2009

    • 著者名/発表者名
      Seyama Y., et al.
    • 雑誌名

      Surg Oncol Clin N Am 18

      ページ: 339-359

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [雑誌論文] KL-6 mucin in metastatic liver cancer tissues from primary colorectal carcinoma2009

    • 著者名/発表者名
      Zhang K, Seyama Y., et al.
    • 雑誌名

      Hepatogastroenterology 56

      ページ: 960-963

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 肝細胞癌に対する術前門脈枝塞栓術の成績2009

    • 著者名/発表者名
      脊山泰治
    • 学会等名
      第45回日本肝癌研究会
    • 発表場所
      福岡
    • 年月日
      2009-07-03
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

URL: 

公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi