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膵発癌過程における癌化抑制機構としてのセネセンスの解析とその診断・治療への応用

研究課題

研究課題/領域番号 21791294
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 消化器外科学
研究機関九州大学

研究代表者

宮坂 義浩  九州大学, 医学研究院 (40507795)

研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2010年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2009年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワード膵臓外科学 / 膵癌 / セネセンス
研究概要

我々は、正常膵組織、膵癌、膵癌前駆病変である膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)の切除組織を用いて、SA-β-galやSAHF、p16INK4A、p15INK4Bなどのセネセンス関連マーカーの発現を解析した。その結果、セネセンス関連βガラクトシダーゼ活性やセネセンス関連ヘテロクロマチン凝集の形成、p16、p15などのセネセンスマーカーは正常膵管ではほとんど発現しておらず、一方でIPMN with low grade dysplasiaにおいて最も高頻度に発現していることを明らかにした。更に、これらのセネセンスマーカーの発現は悪性化に伴い減少した。これらの結果は、膵発癌過程の初期において強く誘導されるセネセンスが悪性化に伴い損なわれ、セネセンスによる細胞の分裂停止が誘導できなくなることを示している。また、膵液や膵穿刺吸引細胞診検体におけるmicroRNAやmRNAの定量的発現解析の手法を確立し、セネセンスマーカーを含めた様々な癌関連遺伝子の発現を基に、術前あるいは切除不能膵癌患者における個別化治療が実現可能であることを示した。

報告書

(3件)
  • 2010 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2011 2010 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] High EGFR mRNA expression is a prognostic factor for reduced survival in pancreatic cancer after gemcitabine-based adjuvant chemotherapy2011

    • 著者名/発表者名
      Fujita H, et al.
    • 雑誌名

      International Journal of Oncology

      巻: 38 ページ: 629-641

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] CD44v6 expression in intraductal papillary mucinous neoplasms of the pancreas2010

    • 著者名/発表者名
      Miyasaka Y, et al.
    • 雑誌名

      Pancreas

      巻: 39 ページ: 31-35

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Gene expression levels as predictive markers of outcome in pancreatic cancer after gemcitabine-based adjuvant chemotherapy2010

    • 著者名/発表者名
      Fujita H, et al.
    • 雑誌名

      Neoplasia

      巻: 12 ページ: 807-817

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Prognostic value of EGFR mRNA expression levels in resected pancreatic adenocarcinoma2010

    • 著者名/発表者名
      Hayato Fujita
    • 学会等名
      第69回 日本癌学会学術総会
    • 発表場所
      大阪市
    • 年月日
      2010-09-24
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [備考] ホームページ等

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

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