| 研究課題/領域番号 |
21H00771
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
片桐 恵子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80591742)
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| 研究分担者 |
菅原 育子 西武文理大学, サービス経営学部, 准教授 (10509821)
勇上 和史 神戸大学, 経済学研究科, 教授 (90457036)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
16,250千円 (直接経費: 12,500千円、間接経費: 3,750千円)
2023年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2022年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2021年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
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| キーワード | 高齢就労者 / サードエイジ / ウェルビーイング / 社会参加 / 市民参加 / 社会参画 / 生産的活動 / 高齢者就労 / 世代性 / ポストコロナ社会 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢者就労が増加しているが、未だ研究は少ない。またコロナ禍において、高齢者の就労や他の生産的活動に対する態度や行動の変化、企業側の感染リスクの高い高齢就労者への対応の変化が生じているのか等現状は明らかでない。
ポストコロナ社会において、高齢就労者が高いwell-beingを実現するような働き方を検討することを目的として、企業と従業員に対して高齢就労者施策や、高齢就労者の会社の就労条件への評価を調べる企業調査、高齢就労者の態度やwell-being の変化を調べるパネル調査、既存の縦断研究データの二次分析により検討し、ポストコロナ社会おける高齢就労とwell-being のモデルを構築する。
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| 研究成果の概要 |
本研究ではサードエイジ期に生産的活動、市民参加、社会参加に従事することの影響を明らかにすることが目的であった。45歳～70歳の10,566名を対象としてインターネット調査を2023年に実施した。
就労者では5～6割が仕事のみ、61歳以上無職者で男性3、女性2割の人が無活動。高齢就労者の方がワークエンゲイジメントも職場満足度も高かった。男性は仕事、社会参加が生活満足度にプラスであった。やる気のあるシニア就労者が多く、人手不足にその活用が有効と考えられる。一方、無活動者が2～3割存在し、社会的孤立が懸念される。60代は単に仕事をするだけでなく、仕事以外の活動を広げることが老後の適応にプラスである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2021年高年齢者雇用安定法が改正になり、高齢者は老後の経済不安もあり最近65歳以上の就業率が上昇している。60代以降に仕事のみの生活の継続は、地域社デビューが遅れ、地域社会で生きる老後の生活へのスムースな移行は難しいと考えられるが、高齢者就労の増加は最近の現象であり、働き続けることの影響があまり学術的に検討されていない。
本研究の結果からシニア就労者のやる気は高く、労働力として期待できるため、活躍できる条件を検討する必要性が指摘できる。一方で男性では60代以降は仕事をするだけではなく、社会参加など仕事以外の地域での活動をすることで、来る引退後の生活に備えることが必要だと考えられる。
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