研究課題/領域番号 |
21H00814
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
研究代表者 |
一刈 良介 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (70582667)
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研究分担者 |
蔵田 武志 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 副研究センター長 (20356934)
泉 小波 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (70601821)
三浦 貴大 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (80637075)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)
2023年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
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キーワード | バーチャル着装 / 衣服開発 / ウェアラブルセンサ / アバター / 身体障害者支援 / 着心地 / 衣服 / メタバース / ホールガーメント / 障害者支援 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、バーチャル着装技術を用いた身体障害者向けの衣服の製作支援技術を発展させ、生活シナリオに適した衣服の開発・客観評価と着心地の主観評価を目指す。加えて、ホールガーメント装置の導入等を通じて、開発した衣服の試作,評価を迅速に行い、障害当事者にあった衣服を提供できる体制の構築を目指す。バーチャル着装技術をオンラインの活動の支援にも応用することで、物理空間とバーチャル空間の両面でのQoL の向上に寄与する。
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研究実績の概要 |
2021年度は、既存のバーチャル着装技術を発展させ、動的な着装結果を出力するための要素技術の技術開発やウェアラブルセンサ開発にむけた編み物センサ技術の要素技術開発、障害者を含んだ対象への衣服やアバターに関する意識調査、アバターへの活用に関する試行など、今後の研究を実施する上での基盤構築に努めた。 動的なバーチャル着装技術の実現のため、既存の身体運動の計測技術に関して調査を行い、映像からの全身運動の推定技術が本目的において適当であると有力視され、今後、生活状況下の様々なシナリオを想定した身体運動の計測に活用していく。 ウェアラブルセンサの開発として、導電性の糸を編み込んだ編み物センサのプロトタイプとして、伸縮で抵抗が変化する編み物センサを試作した。編み方や材料等が異なる様々な条件で試作を行うことで、編み物センサの物性に関する知見を積んでおり、論文投稿準備中である。 バーチャル着装技術の衣服製作への貢献やアバターを用いたメタバース上でのコミュニケーションへの展開にむけた意識調査として、健常者、身体障害者を含む対象に対して、衣服やアバター活用に関するアンケート調査を実施した。今後はアンケート結果に基づくバーチャル着装の機能拡張を行うとともに、健常者および障害者向けの衣服やアバターの衣服等に関する違いを分析していく。 アバターを用いたオンラインコミュニケーションに関しては、メタバース関連分野の盛り上がりが顕著であった。2021年度は、アバターを用いたオンラインコミュニケーション基盤の構築、実オフィスとメタバース内に再構築したデジタルツインを用いたハイブリッド型オフィス環境に関する検討、バーチャル着装結果等を活用したアバター作成とアバター制御技術等の研究開発に注力した。産総研柏センターの一般公開で展示したバーチャル柏センターの中では、これまでのバーチャル着装での着装結果を紹介した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度はコロナ禍の状況が想定してよりも改善せず、今後の基盤となる技術調査や要素技術の開発に注力した。そのため、着心地の調査や身体の動きの計測の被験者実験等、データ計測の実施や、衣服製作に関するアパレルの専門家との交流に関して実施することが難しく、それらの計画の進捗が芳しくなかった。一方、アバターを用いたオンラインコミュニケーションに関してはメタバース分野の盛り上がりが顕著であった。そのため、アバター作成やユニバーサル型のオンラインコミュニケーションの実現にむけた研究に注力することでこれらの研究が進捗した。
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今後の研究の推進方策 |
バーチャル着装アプリの開発と着心地の評価、ウェアラブルセンサの開発、オンラインコミュニケーションといった申請書に示した技術的な要素にわけて実施することで、要素毎に独立して技術的な要素の研究開発を進める。また、コロナ状況下での被験者実験に関しては、状況が改善した際に実施できるように準備を進める。
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