研究課題/領域番号 |
21H00820
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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研究機関 | 九州大学 |
研究代表者 |
元兼 正浩 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (10263998)
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研究分担者 |
末松 裕基 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (10451692)
鄭 修娟 九州大学, 人間環境学研究院, 助教 (10882897)
米沢 崇 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (20569222)
臼井 智美 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (30389811)
武井 哲郎 立命館大学, 経済学部, 准教授 (50637056)
榎 景子 長崎大学, 教育学部, 准教授 (60813300)
小林 昇光 岡山理科大学, 教職支援センター, 助教 (60876895)
畑中 大路 長崎大学, 教育学部, 准教授 (70734383)
原北 祥悟 崇城大学, 総合教育センター, 助教 (70850402)
山下 晃一 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80324987)
木村 栞太 九州共立大学, 経済学部, 講師 (80881383)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2023年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
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キーワード | 教育経営学 / 学校経営 / コンサルテーション / 臨床的アプローチ / 「理論=実践」問題 / 価値葛藤 / 組織開発 / リアリティ / 教育経営学研究 / 教育実践 / 教育経営 / 実践的アプローチ / 学的固有性 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、臨床的アプローチの課題でもある研究方法論の脆弱性と規範性を補うため、佐古の学校組織開発論を手掛かりに、多様な学校経営コンサルテーションの実践による協働的な組織開発づくりに挑戦する。その際、研究対象として子どもの個性や多様性を捨象せず、これを前提として個々の成長や発達を見取り、それを促す教職員や管理職を学校経営コンサルテーション(学術的視座)により協働的に支援し、組織的・持続的に創発するような方法をモデル開発し、理論と実践の間で揺れてきた教育経営学研究の学的な性格を再定位する。
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研究成果の概要 |
本研究では、臨床的アプローチの課題でもある研究方法論の脆弱性と規範性を補うため、古典とされる先行研究等を手掛かりに、多様な学校経営コンサルテーションの実践による協働的な組織開発づくりに挑戦する。その際、研究対象として子どもの個性や多様性を捨象せず、これを前提として個々の成長や発達を見取り、それを促す教職員や管理職を学校経営コンサルテーション(学術的視座)により協働的に支援し、組織的・持続的に創発するような方法をモデル開発し、理論と実践の間で揺れてきた教育経営学研究の学的な性格を再定位することを目的として研究を行った。その成果は報告書に収録している。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教育学の領域では理論=実践問題は古くて新しい課題である。研究者が産出する理論と学校など教育現場で展開される実践との関係をめぐっては論争が続いている。教育経営学では臨床的アプローチという手法で、研究者と実践者の関係性の組換の提唱など、ポストモダンの影響を受けた研究方法論や研究者自身の立ち位置の見直しが繰り返し提唱されてきたし、教職大学院などで「理論と実践の往還」といった言説が流布している。ただ、そうした二項対立図式を脱構築するような実践的アプローチをめざし、学校経営コンサルテーションという補助線を引くことによって、新たな関係の在り方を提唱した。
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