| 研究課題/領域番号 |
21H00827
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 中部大学 |
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研究代表者 |
辻本 雅史 中部大学, その他の部局, 顧問 (70221413)
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| 研究分担者 |
楊 奕 中部大学, 現代教育学部, 准教授 (60580751)
大地 宏子 中部大学, 現代教育学部, 准教授 (80413160)
山崎 洋子 武庫川女子大学, 言語文化研究所, 嘱託研究員 (40311823)
弘田 陽介 大阪公立大学, 大学院文学研究科, 教授 (60440963)
山名 淳 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (80240050)
遠藤 利彦 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (90242106)
榎本 恵理 びわこ学院大学短期大学部, その他部局等, 教授 (00779449)
尾崎 博美 東洋英和女学院大学, 人間科学部, 准教授 (10528590)
正保 正惠 福山市立大学, 教育学部, 教授 (00249583)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
13,390千円 (直接経費: 10,300千円、間接経費: 3,090千円)
2023年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 親性 / 生涯発達 / 子育て / ケアリング / 養育の社会化 / 子育て支援 / 教育の社会化 / 家庭科教育 / 幼児教育者養成 / 親教育 / 社会情動的能力 / マルトリートメント |
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| 研究開始時の研究の概要 |
子育てが社会問題化するなか、養育者に対する政治的・学術的支援はパッチワーク的なものにとどまっている。教育学や保育学は、これまで子ども研究と子育て支援でこの課題に応えてきたが、子どもや養育者をとりまく社会的視点が希薄であった。
本研究は、子どもに関わる誰もに必要な資質を、母性・父性を包摂する「親性」と捉え、「親性」獲得をすべての人の生涯発達の課題ととらえて、領域横断的研究を遂行する。
教育学・哲学・歴史学等の理論研究と、保育学・発達心理学・家政学・メディア学・脳科学などの領域研究を融合し、新たな教育学モデルを構築し、併せてその実践や社会実装に向けての方向性と基盤を提示する。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、研究会を４回実施し（8/23-24、12/03-04、2/19-20、3/18-20）、各自の研究進捗状況を発表しその成果の共有を図り研究の方向を検討しあった。
他方、コロナパンデミックの渦中の期間であったこともあり、予定していた海外渡航調査も国内の資料調査もほとんど実施できなかったことにより、研究の進捗状況は遅れていた。そのため、執行予算の残余が大きく、2023年度に予算の相当額を繰り越しにせざるを得なかった。そうした事情により、2022年度に予定した研究活動の多くは、実質的に2023年度の活動と重なる結果となった。
2022年度に実施できなかった海外調査を再開した。山崎洋子はイギリスに２度渡航し子どもたちが親になるために得るサポート情報やそのための教育システムやカリキュラム（とくにPSHEとRSE、健康教育・性教育など）の成果を発表してその共有をはかった。尾崎博美はイタリア、ボローニアで学校教育が地域社会といかに深く関わっているかを調査して報告した。楊奕は中国に渡航して、北京、上海、珠海にて、学校訪問や親教育等の調査を行い、研究会で報告した。正保正恵は渡米し、アトランタでアメリカ公衆衛生学会に参加しセントルイスで看護学関係者にインタビューと交流を行い新たな知見を得た。山名淳はドイツに渡航しメモリーペダゴジーの研究を深化させることができた。
榎本は「親性」教育や性教育に関するアンケートを作成（日本語版の他に英語版も作成）し、多方面でアンケートを実施して、その整理分析に努め、研究会で報告した。辻本はオルタナティブスクールの親やその関係者に研究成果の一端のアウトリーチに努めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度の研究の遅延は、端的に言えば、2021年以来の続くコロナウィルスの蔓延によるパンデミックにより、予定していた海外渡航や国内各地でのフィールド調査が困難であったことによるものである。しかし2023年度への予算の繰り越しとコロナ感染症が第５類に移行したことに伴い、2023年度の研究活動を、（オンラインの研究会を含めて）、精力的に展開することにつとめた結果、かなりの程度は取り戻すことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
前項で記述した通り、2022年度の研究進捗状況の遅延・停滞は、研究経費繰り越しをともなった2023年度の研究活動の積極化により、大きく改善してきた。2023年には、中国北京の首都師範大学との日中国際シンポジウムの開催により、これまで蓄積した「親性」研究の成果を発表し〈日本側３名〉、本研究主題の「親性」の概念と研究の社会的意義を中国に向けて発信できた。併せて国際比較により、本研究課題の日本的特性にも気づくことができ、有意義であり、今後の研究に活かすことができる。
研究成果の蓄積も進んできた状況を認識して、各自の研究アプローチにもとづいて、その成果を関係学会で発表するとともに、その成果の原稿化を急いで、研究論文集にまとめ上げるよう努める段階に来ている。
併せて、研究を学術論文としてまとめて公表することに努めるが、そこだけで終わらせないで、研究成果を教育実践の現場にアウトリーチする活動も重視していくよう努めることにする。
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