研究課題/領域番号 |
21H00918
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 福井大学 |
研究代表者 |
淺原 雅浩 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 教授 (70304201)
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研究分担者 |
栗原 一嘉 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 教授 (20270704)
三浦 麻 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 教授 (70585257)
西沢 徹 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 教授 (80414382)
三好 雅也 福岡大学, 理学部, 教授 (50557353)
平中 宏典 福島大学, 人間発達文化学類, 准教授 (10613531)
網本 貴一 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (60294873)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2023年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2022年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2021年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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キーワード | 高等学校理科 / 中学校理科 / 小学校理科 / 教員養成 / 次世代人材育成 / 理科教員 / 人材育成 / 探究的な学習 / 進路選択 / 人材発掘 / 理系人材 / 高校生 |
研究開始時の研究の概要 |
「理系人材育成」から「理系人材育成の基盤を担う次世代人材(理科教員の卵)育成」へ 本研究では、これまで国主導で行われてきた理系人材育成支援事業、例えば、スーパーサイエンスハイスクール事業、グローバルサイエンスキャンパス事業、理数系教員養成拠点構築事業、ジュニアドクター育成塾事業等の講師や事業担当者としての知見を、先端科学技術系人材育成から、小学校、中学校および高等学校の理科を専門とする教員として、次世代先端科学技術系人材育成の担い手を目指す「小学生」「中学生」及び「高校生」を育てるためのプロクラム開発に生かし、全国展開可能なモデルプランの提案と普及を推進する。
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研究実績の概要 |
「理系人材育成」から「理系人材育成の基盤を担う次世代人材(理科教員の卵)育成」へ向け、令和4年度は、主に、3つの研究を進めた。 (Ⅲ) 基礎研究 ②(中学生および小学生対象プログラムの開発)として、2021年度調査を踏まえ、理科教員を目指すあるいは視野に入れる中学生および小学生を開拓するプログラム開発に着手した。例えば、中学校科学系部活動を対象としたプログラミング講座、親子を対象とした「親子で火山実験-富士山の溶岩はどこまで流れる?」講座、小中学生対象の「マグマをつくる実験とその解説」教室、小学生主対象の科学的探究を重視した科学実験講座「雲をつくってみよう」等を通じた実証的研究を進めた。また、「五感から環境を知る」教材および教育プログラム開発も継続している。 (Ⅳ) 展開研究 ①(小中高校生対象開発プログラムの実証研究)として、2021年度の試行的実施を踏まえ、各県において高校生向けプログラム開発を引き続き行い、実証的研究を進めた。例えば、高校生に対する化学素材(形状記憶プラスチック、化学発光、pH指示薬)の学校または日常での使途を考える講座、「身近な岩石が物語る地球の活動」の模擬授業、中高一貫校の部活支援を通じたプログラム開発等通じた実証研究を進めた。 (Ⅵ) 研究成果の広報および社会還元として、2022年度も、本研究広報用ホームページを維持・更新し、新たに2件のプログラムを公開した。また、学会発表やシンポジウム等を通じて、研究成果の広報および社会還元を推進した。例えば、(1) 日本理科教育学会第72回全国大会(Zoom開催)にて、「理科教員志望者開拓プログラムの開発」と題し課題研究発表を行った。(2) 2022年12月10日(福島大学)開催シンポジウム「これからの理科の先生をどう発掘し支えるか?」を、Zoom会議アプリと福島大学会場のハイフレックスで開催した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度の計画通り、おおむね順調に進んでいる。 ①小学生に対する教員の進路選択関するプログラム開発及びその実証的評価方法の開発は、本研究のおける高いハードルの一つであるが、地球領域のテーマにおいて「学んだ内容を家族や友人に教えたいか」というアンケートの設問に対し、大部分の児童・生徒が肯定的な回答をえており、小学生段階での調査としては授分であると考えている。 ②中高校生に対する啓発プログラムの開発と実証的研究については、各研究分担者が精力的に様々な対象に対して、様々なプログラムの効果について研究を進めていくことができている。 ③研究成果の広報および社会還元については、HPへのプログラム公開、学会での課題研究セッションの設定および福島県域でのシンポジウム開催などの手法を通じで、地域~全国レベルでの啓発を行うことができた。
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今後の研究の推進方策 |
(1) 引き続き、令和5年度も将来の理科教員を目指す高校生対象プログラムの開発と開発プログラムの実証的研究を進める。 (2) (1)の成果を共有しつつ、中学生(小学生を含む)対象のプログラム開発と開発プログラムの実証的研究を進める。(3) 高校生対象プログラムについては、引き続き開発および実証研究を進める。 (3) 本研究課題のホームページおよび学会発表などを通じて、研究成果の広報および社会還元を行う。 なお、令和5年度も新型コロナウイルス感染症の状況により、学校現場や児童・生徒を集めての実証研究については、実施を取りやめる場合があることも想定している。
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