乾燥感は住宅の健康リスク要因になるのか？

• 研究課題/領域番号: 21H01493
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分23020:建築環境および建築設備関連
• 研究機関: 秋田県立大学
• 研究代表者: 長谷川 兼一 秋田県立大学, システム科学技術学部, 教授 (50293494)
• 研究分担者: 三田村 輝章 前橋工科大学, 工学部, 准教授 (10406027) ; 鍵 直樹 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 教授 (20345383)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円); 2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円); 2022年度: 7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円); 2021年度: 8,060千円 (直接経費: 6,200千円、間接経費: 1,860千円)
• キーワード: 乾燥感 / 室内環境 / シックハウス症状 / 暴露環境の評価 / ドライネスとダンプネス / 曝露環境の評価 / ダンプネスとドライネス / ドライネストダンプネス

研究開始時の研究の概要

住宅における低湿度な環境は冬季に発生しやすく，それは皮膚，喉，目の乾燥と関連しているといわれている。居住者が乾燥を感じるような低湿度な環境が健康に影響を及ぼす可能性は依然として指摘されるものの，どのような条件により乾燥感を申告し，健康影響に至るのかについての知見は極めて少ない。そこで，本研究では，乾燥感による健康リスク低減に資する住環境整備手法を提示することを目的とする。本研究により，曝露環境が乾燥感に及ぼす在室者の生理・心理反応のメカニズムが明らかになれば，低湿度の下限値の存在が示されることや，健康リスク低減に資する新たな学術的な視点が創出されることに期待され，たいへん意義深い。

研究実績の概要

居住者が乾燥を感じるような低湿度な環境が健康に影響を及ぼす可能性は依然として指摘されるものの，どのような条件下で乾燥感を申告し，健康影響に至るかについての知見は極めて少ない。そこで，本研究では，疫学的なアプローチにより，乾燥感という心理反応を介して健康影響に至る因果構造モデルを構築し，健康リスク低減に資する住環境整備手法を提示することを目的とする。これまでの調査研究では，住宅の室内環境上の問題点とされている乾燥感には複合的な居住環境要因が関与している可能性が窺えるため，単に加湿するのみでは十分な対策にはならない。むしろ，加湿をすることにより結露やカビの発生が懸念される。よって，本研究を通じて，住環境全体を見据えた有効な対応策が提示することを目指す。
本研究は，次の5つの研究項目に取り組む。(1)乾燥感に及ぼす居住環境要因の分析，(2)物理環境データの分析，(3)口腔粘膜の乾燥と乾燥感との関連性の評価，(4)乾燥感と健康リスクの因果構造モデルの構築，(5)健康リスクを低減するための住環境整備手法の提示。
本年度は，研究項目(1)に取り組み，居住環境の乾燥感と物理環境データ取得のための全国調査を実施した。調査では，乾燥感と健康リスク要因が把握できるよう，インターネットを通じた全国調査をデザインした。調査を(a)アンケート調査と(b)実測調査に分けて実施するが，来年度も同様の調査を同じ対象に対して企画する予定である。
アンケート調査では，全国の戸建・集合住宅 2,614世帯の有効回答を得て，回答者・住宅属性，暖房・換気設備，住まい方，室内環境，健康状態・自覚症状を把握した。実測調査では120件の物理環境データを得た。データ項目は，室内温湿度，室内化学物質濃度，PM2.5濃度，床ダスト中の真菌叢・SVOC濃度である。今後，得られたデータを分析し，調査対象住宅の特徴を把握する。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本年度に実施を計画していた全国調査を企画し，目標として設定した有効回答数を得ることができた。また，実測調査については欠測することなく，質の高い物理環境データを計測することができた。

今後の研究の推進方策

以下に挙げる研究項目を研究フローに従って遂行する予定であるが，次年度では，研究項目(1)，研究項目(2)，研究項目(3)に取り組むことになる。(1)乾燥感に及ぼす居住環境要因の分析，(2)物理環境データの分析，(3)口腔粘膜の乾燥と乾燥感との関連性の評価，(4)乾燥感と健康リスクの因果構造モデルの構築，(5)健康リスクを低減するための住環境整備手法の提示。