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直接リプログラミングによる気道上皮細胞の効率的誘導法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 21H02926
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
審査区分 小区分53030:呼吸器内科学関連
研究機関名古屋大学 (2022-2023)
慶應義塾大学 (2021)

研究代表者

石井 誠  名古屋大学, 医学系研究科, 教授 (30317333)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2023年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2022年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2021年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
キーワード直接リプログラミング / オルガノイド / 肺上皮細胞 / 肺基底細胞 / 気道上皮細胞 / 再生
研究開始時の研究の概要

直接リプログラミングは、iPS細胞などの多能性幹細胞を経ることなく体細胞から他種の細胞へ直接誘導する方法である。申請者はマウス胎児線維芽細胞に特異的4遺伝子を導入し、2型肺胞上皮(AT2)細胞 へ直接誘導させることに初めて成功した。さらに、AT2細胞と同様に肺組織幹細胞の機能を有し、より中枢気道に位置する肺基底細胞への直接リプログラミングに挑戦し、有望な予備検討結果をえた。本研究では、直接リプログラミングにより、線維芽細胞から肺基底細胞を誘導し、誘導細胞の機能解析を行うことを目的とする。本研究により、難治性気道疾患の再生医療、細胞治療の実臨床応用に向けた重要な基礎的知見が確立されると考える。

研究実績の概要

現在の再生研究は、iPS細胞などの多能性幹細胞が中心であるが、患者本人の細胞から目的とする細胞を得るには、細胞の発生過程をたどる各ステップが必要であるため時間がかかり、また腫瘍形成のリスクもある。現在はこれらの問題はiPS細胞関連技術の発展により解消されつつあるが、なお高品質な細胞を得るには莫大なコストもかかる。そのためHLAをマッチさせた高品質なiPS細胞のストック事業を行っていたが、集積状況や他家細胞のため拒絶反応の報告もあり困難な部分もある。近年、終末分化した体細胞(線維芽細胞など)を多能性幹細胞を経ることなく直接目的とする細胞を誘導する直接リプログラミングが報告されているが、肺上皮細胞に関しては報告は無い。我々は2型肺胞上皮細胞に関してはマウスで直接誘導に成功した。本研究では、2型肺胞上皮細胞と同じく肺組織幹細胞とされる、肺基底細胞を直接誘導することを目指した。まず、誘導基底細胞を Air-Liquid interface(ALI)培養による分化能の評価を行った。結果は、細胞によってばらつきがみられたものの、Club細胞のマーカーや線毛上皮細胞のマーカーのmRNAレベルでの上昇は見られた。次年度は、電子顕微鏡による解析 (微線毛/線毛構造などの気道上皮細胞に特徴的に認める構造の確認)や網羅的遺伝子解析(bulk RNA-sequence/single cell RNA-sequence解析)を行い、マウス気道基底細胞と遺伝子発現の相同性の比較を行う。また、ヒト線維芽細胞株や、手術肺検体から分離した初代ヒト肺線維芽細胞を用いた検討も開始する予定である。
。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

コロナ禍で、培養試薬の納入が遅延し、研究計画を一部翌年度にする必要が生じた。

今後の研究の推進方策

研究計画がやや遅れているが、次年度に、培養条件を調整し、RNAseqなどの網羅的解析を加える予定である。

報告書

(2件)
  • 2022 実績報告書
  • 2021 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021

すべて 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] 急性呼吸窮迫症候群に対する新規治療法確立に向けた直接リプログラミングによる肺再生の試み2021

    • 著者名/発表者名
      石井誠
    • 学会等名
      日本shock学会総会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 最適化したダイレクトリプログラミングによる革新的肺再生2021

    • 著者名/発表者名
      石井誠
    • 学会等名
      令和3年度 AMED再生・細胞医療・遺伝子治療研究開発交流会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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