本邦における不妊症有病率の推定と未受診要因の解明

• 研究課題/領域番号: 21H03193
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
• 研究機関: 北海道大学 (2022-2023); 秋田大学 (2021)
• 研究代表者: 前田 恵理 北海道大学, 医学研究院, 准教授 (30778395)
• 研究分担者: 野村 恭子 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (40365987) ; 左 勝則 埼玉医科大学, 医学部, 非常勤講師 (60819126) ; 小林 廉毅 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (70178341)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2023年度)
• 配分額: 16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円); 2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2022年度: 14,300千円 (直接経費: 11,000千円、間接経費: 3,300千円); 2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
• キーワード: 不妊症 / 有病率 / 不妊 / 受診行動 / 不妊治療 / 母子保健 / プレコンセプションケア

研究開始時の研究の概要

結婚・出産年齢の上昇とともに不妊治療へのニーズは急速に増大しているが、わが国の不妊症について正確な統計があるのは生殖補助医療（高度不妊治療）件数のみで、近年の不妊症全体の有病割合は不明である。不妊の定義を満たす夫婦のうち医療機関を受診する割合も不明で、受診の障壁も明らかでない。
本研究では全国調査の実施および政府統計の二次利用により、年齢階級別に全国の不妊症有病割合と受診割合の推計を行うとともに、受診の障壁となる心理・社会・経済的要因を明らかにする。不妊治療支援政策の基礎的データを提供した上で、特に高年齢で「時間との戦い」になる不妊治療について早期受診を促す政策提言を行っていく。

研究成果の概要

層化二段無作為調査を実施し、12か月間の不妊期間で定義される不妊症の有病率について検討した。回答者は1200名（回答率40％）であり、ウェイトバックを行い、期間有病率および生涯有病率を算出した。25-44歳のパートナーのいる女性（既婚・事実婚・同棲中）について検討すると、期間有病率（直接法）は8.2％（95％信頼区間：6.3-10.5）、期間有病率（間接法）は7.5％（95％信頼区間：5.7-10.0）と先進諸国における先行研究とほぼ同程度であった。一方で生涯有病率（直接法）は38.5％（95％信頼区間：35.3-41.8）と高かった。今後、生涯有病率に影響する要因の検討が必要である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

第16回出生動向基本調査[国立社会保障・人口問題研究所（2021）]では「あなた方ご夫婦は、不妊について不安や悩みがありますか」と回答者の主観に基づく不妊を調査していたが、本研究では、本邦で初めて世界保健機関の定義（12か月間の不妊期間）に基づく有病率推計を行った。同一の母集団に対し、複数のアプローチでの期間有病率推計も行うことができたため、国際的にも有用である。