| 研究課題/領域番号 |
21H03283
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター (2022-2023)
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) (2021) |
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研究代表者 |
大須賀 洋祐 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 副部長 (10741986)
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| 研究分担者 |
平野 浩彦 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (10271561)
岡村 毅 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (10463845)
大渕 修一 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (50265740)
藤原 佳典 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 副所長 (50332367)
本川 佳子 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (60782026)
大田 崇央 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (60888329)
粟田 主一 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (90232082)
金 憲経 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (20282345)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2023年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
2022年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
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| キーワード | フレイル / 通いの場 / 介入 / 包括的プログラム / デジタルヘルス / 包括プログラム / 運動 / 栄養 / 口腔 / 心理 / 社会 / ランダム化比較試験 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
通いの場とは、高齢者が“日常的に”“身近な場所で”“近隣の住民と交流しながら”“主体的に”フレイル対策を講じる地域の重要拠点である。国は、通いの場を拡充する方針を示しているが、現在の取り組みが、真にフレイル対策に資するのか、疑問視する意見が多く、新たな具体策の創出とその学術的な検証が求められている。本研究は、通いの場の機能強化を図るべく、通いの場を拠点とする包括的フレイル解消プログラム（以下、包括的プログラム）を新たに開発し、その有効性をランダム化比較試験（randomized controlled trial: RCT）により検証することを目的とする。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、通いの場の機能強化に向け、包括的なフレイル対策プログラムを開発することであった。通いの場で利用可能な、運動、口腔ケア・栄養、社会心理プログラムから構成される週1回、12週間の包括的プログラム（全12回）を作成した。また、通いの場（会場）だけでなく、自宅での自己管理も促進するために「オンライン通いの場アプリ」を活用したプログラムも作成した。両プログラムのアドヒアランス（教室出席率やアプリの使用率）はいずれも良好であり、フレイルの状態が改善する傾向が観察された。これらのプログラムの有効性は、より厳密な研究デザインに基づいて長期的に検証される必要がある。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
令和2年度に厚生労働省から報告された資料によると、通いの場の主な活動内容は、「運動」が最も多く、次いで「趣味活動」や「茶話会」と続いている（厚生労働省老健局, 介護予防・日常生活支援総合事業等の実施状況に関する調査結果）。これらの活動は住民主体で運営されている点が鍵である。住民同士がつながることで地域レベルの健康度を向上させることは公衆衛生上重要な意味をもつ。ただし、専門職が積極的に関与することで通いの場の機能が強化される。本研究課題から開発されたプログラムは、専門職が関与する際、地域保健の枠組みの中で利用可能なプログラムとして役立つと考えられる。
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