| 研究課題/領域番号 |
21H03721
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
五艘 みどり 帝京大学, 経済学部, 准教授 (00508608)
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| 研究分担者 |
國井 大輔 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (00599954)
平形 和世 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (40415633)
山田 耕生 千葉商科大学, サービス創造学部, 教授 (70350296)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
7,540千円 (直接経費: 5,800千円、間接経費: 1,740千円)
2023年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | ルーラルツーリズム / 推進組織 / 比較研究 / イタリア・南チロル県 / オーストリア / フランス・ドルドーニュ県 / 外部環境 / 農村地域 / イタリア / フランス / 農村 / 持続性 / 欧州諸国 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、2021年度に日本のルーラルツーリズム実施地域における推進組織の現状把握、2022年度にイタリア・オーストリアにおけるルーラルツーリズムの推進組織の明確化、2023年度にフランスにおけるルーラルツーリズムの推進組織の明確化、および欧州のルーラルツーリズム推進組織の日本への導入可能性の検討を行う。全調査は現地に研究協力組織を得て実施する。また、とりまとめは日本の推進組織を山田、オーストリアの推進組織を平形、フランスの推進組織を國井、イタリアの推進組織および日本への応用可能性の検討を五艘が担当し、役割分担を明確にした体制で研究を遂行する。
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| 研究成果の概要 |
欧州のルーラルツーリズム推進組織の分析から日本へ応用可能な点として、①イタリア・南チロルの推進組織から、宿泊施設の質の向上とともに農産加工品製造の販売を両輪で推進すること、②イタリアに加えオーストリアの全国推進組織からは、ルーラルツーリズムの理念に適した研修制度を整備し、多様な組織と連携して宿泊施設開業・相談・宣伝・販促の支援を実施すること、③フランス・ドルドーニュの推進組織からは、多様なラベル化で地域資源の付加価値化の促進が指摘できた。また、全ての推進組織から、ルーラルツーリズムによる収益性を保つ支援、推進組織自体の安定的財源確保の重要性が指摘できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本のルーラルツーリズム研究は、必要性や推進方法について多く論じられてきたが、実際には教育旅行という狭い市場に留まり、社会・経済的効果の検証も十分にされてこなかった。本研究は、日本のルーラルツーリズムを一般旅行市場に拡大させ、観光業が農業を補完するようなあり方はどうあるべきか、ルーラルツーリズムが発展する欧州3か国との比較から浮きだたせたという点に学術的意義がある。研究の中心となったルーラルツーリズム推進組織のあり方は、地域の実践者の共感を呼び九州地域の推進組織では仕組みの一部導入し、国の政策でも推進組織の充実が図られるなどの影響があり、社会的にも意義ある研究となったと考えている。
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