| 研究課題/領域番号 |
21H04380
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分4:地理学、文化人類学、民俗学およびその関連分野
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| 研究機関 | 椙山女学園大学 |
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研究代表者 |
松浦 直毅 椙山女学園大学, 人間関係学部, 准教授 (60527894)
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| 研究分担者 |
古市 剛史 京都大学, 野生動物研究センター, 特任教授 (20212194)
寺田 佐恵子 大阪公立大学, 大学院農学研究科, 助教 (20802292)
西江 仁徳 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 研究員 (50621968)
徳山 奈帆子 中央大学, 理工学部, 准教授 (60779156)
井上 英治 東邦大学, 理学部, 准教授 (70527895)
山口 亮太 金沢大学, 人文学系, 講師 (80783422)
仲澤 伸子 椙山女学園大学, 人間関係学部, 研究員 (80899998)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-05 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
41,340千円 (直接経費: 31,800千円、間接経費: 9,540千円)
2024年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
2023年度: 9,230千円 (直接経費: 7,100千円、間接経費: 2,130千円)
2022年度: 10,920千円 (直接経費: 8,400千円、間接経費: 2,520千円)
2021年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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| キーワード | アフリカ大型類人猿 / 人と動物の関係 / 生物多様性保全 / 持続可能な開発 / 学際研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、アフリカ大型類人猿の三つの長期研究拠点（ガボン：ムカラバ・ドゥドゥ国立公園、コンゴ民主共和国：ルオー学術保護区、タンザニア：マハレ山塊国立公園）において、1. 人と動物の相互関係の諸相を多角的に解明すること、それをもとに、2.「人と動物の共存モデル」を考案し、保全と開発の実践に適用することを目的とする。「人と動物の関係」に対して人文科学と自然科学の学際的統合によってアプローチする革新的な取り組みであり、三つの調査地の比較を通じて、地域の社会的文脈をふまえた「人と動物の共存モデル」を考案し、実際の保全政策や開発事業に適用してその有効性を検証する点で、すぐれて応用的である。
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| 研究実績の概要 |
2022～2023年度は、タンザニア、ウガンダ、コンゴ民主共和国 (DRC)、ガボンのそれぞれの調査地において現地調査を進めた。また、これまでに得られた成果について国内外のさまざまな学会・シンポジウム等で発表するとともに、論文や書籍を刊行した。代表者の松浦は、タンザニアとガボンで現地調査をおこない、国内外の学会で発表するとともに、ゾウによる獣害に関する英語論文を刊行した。分担者の井上は、国内の調査における人と動物の関係について複数の発表をおこなった。仲澤は、タンザニアで動物および地域住民の調査をおこなった。徳山は、ウガンダで現地調査をおこなうとともに、DRCにおける保全意識に関する研究の成果などを発表した。寺田は、ガボンとタンザニアで調査をおこなうとともに、日本の希少種取引規制について国際学会で報告し、アフリカを含む他国の実態について情報収集した。西江は、動物系の学会だけでなく生物学史や動物表象論など多様な場で、動物研究者の立場や視点についての研究成果を発表した。古市は、ウガンダで霊長類の調査をおこなうとともに、エコツーリズム開発や生活向上のための取り組みに関する研究を進めた。また、DRCの調査地におけるボノボの研究と保護、地域社会の発展に関する50年間の成果をまとめた英文書籍を編集した。同書には本科研の代表者、分担者、協力者の多くが関わっている。また、日本霊長類学会編による百科事典にも多くのメンバーが寄稿している。人類学と動物学の双方からのアプローチによって見出されつつある、各調査地における人と動物の関係の特徴について、その成果を広く発表するとともに論文や書籍として刊行することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍や政情不安などの予期しない要因によって一時的に現地調査が中断された時期があったが、それ以外は問題なく現地調査を進めることができている。すでに複数の書籍や論文が出版されるなど、順調に成果があげられている。
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| 今後の研究の推進方策 |
それぞれの調査地における研究を継続し、学会発表や論文執筆というかたちでのアウトプットを進める。また、それぞれの成果を統合した論文特集号の出版を進める。くわえて最後の2年間は、研究成果の還元や社会実装を目指した取り組みをおこなう。具体的には、これまでの研究成果にもとづいて、地域住民と野生動物の共存のあり方を示す「人と動物の共存モデル」を考案し、保全政策の保全にかかわる政府機関やNGOなどに提案して議論を深める。また、調査対象国と国内のそれぞれで、研究成果を広く一般に公表するシンポジウムを開催する。
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