| 研究課題/領域番号 |
21H04395
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分7:経済学、経営学およびその関連分野
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
阿久津 聡 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (90313436)
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| 研究分担者 |
Lee Jinju (リジンジュ) 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 講師 (30870224)
永田 智久 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 准教授 (40525466)
内田 由紀子 京都大学, 人と社会の未来研究院, 教授 (60411831)
宮本 百合 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (60794641)
中田 光紀 国際医療福祉大学, 医学研究科, 教授 (80333384)
山本 翔平 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 特任講師 (90895814)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-05 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
40,950千円 (直接経費: 31,500千円、間接経費: 9,450千円)
2023年度: 21,840千円 (直接経費: 16,800千円、間接経費: 5,040千円)
2022年度: 14,170千円 (直接経費: 10,900千円、間接経費: 3,270千円)
2021年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
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| キーワード | 健康経営 / ブランド論 / 仕事の意義 / 働き甲斐 / 経営理念 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
研究者らはこれまでの研究で、遺伝子発現の技術を使い、会社に対する評価や職場での協調、自己効力感といった要因が高いと炎症マーカーの抑制や細胞性免疫の増強につながることを突き止めた。本研究では、働く人々の健康に影響を及ぼす、①国の文化、②企業、③従業員という３つの要因間の関係性を理論化した「三層モデル」を構築し、産業医学・神経科学・心理学の方法論を援用してモデル検証する。さらにモデルを基に介入調査を立案・実施し、その効果検証まで行い、効果的な健康経営施策への含意をまとめる。
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| 研究実績の概要 |
健康経営という企業の制度・組織文化的要因が、当該企業の従業員個々人の精神的・心理的要因および生体的健康に対して、どのような影響を及ぼすかを探求する本研究は、次の5つの調査によって構成されている。それらは、①大規模ウェブ調査、②バイオパネル調査、③文化比較調査、④行動実験調査、および⑤介入調査、である。
本研究課題は、2021年度に、バイオパネル調査、行動実験調査、および介入調査に関して、同一の企業において調査を行うことを決定し、実施に向けて調査協力予定企業との調整を進めてきた。特に、バイオパネル調査に関しては、調査協力者の採血を伴うとともに一部の生体指標の測定は国外機関に委託することを予定していたため、調査協力者の適切な理解を得るための協議を、調査協力予定企業と頻繁に行ってきた。その結果、当初の計画通り、2022年度にはバイオパネル調査と介入調査を同一企業において実施することができた。
調査の実施に当たっては、調査参加企業をはじめとしてアプリ開発などの協力を得て、介入のためのスマートフォンアプリの開発も実施し、対象企業向けのオリジナルコンテンツを完成させた。同時に、スマートフォンアプリの内容を紹介し、アプリ使用を促進するための動画についても、動画作成会社などの協力を得て、オリジナルのものを作成した。一方で、これら調査で実施した質問紙の内容については、先行文献の精査により確定することができたため、質問項目の作成と確定のために当初予定していた大規模ウェブ調査は実施せずに済んだ。文化比較調査に関しては、当初の予定通り別途収集済みのデータ解析を進め、一定の結果と知見を得ることが出来た。
同じ専攻の李真珠講師と山本翔平特任講師については、全体で進めている調査の中で役割を一部分担してもらうことになったため、それぞれの分担費1万円については、全体の調査費用に合算することとした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の想定に反し、バイオパネル調査および介入調査において初期結果に予期しなかった参加ばらつきが見られ、新たな研究方式を採用することが必要になったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
すでに実施されたバイオパネル調査・介入調査から得られた知見を深化・拡張あるいは一般化するために、2023年度には、拡張された行動実験調査・介入調査を実施する予定である。調査対象企業については、2022年度の参加企業の他にも複数社にあたる予定で調整を進めている。新しい参加企業で調査を実施する場合には、その会社にカスタマイズされたアプリ・コンテンツを開発する必要があり、そのための体制を整えているところである。それに加えて、一般化検証の必要性が生じた場合には、大規模ウェブ調査の実施も検討する予定である。
海外文化比較調査については、ほかにも関連する海外文化の調査データが公表されていないかを注視し、もしされていれば、2023年度に解析を検討していく予定である。
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