| 研究課題/領域番号 |
21H04413
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(A)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 広島大学 |
|---|
研究代表者 |
日下部 達哉 広島大学, IDEC国際連携機構:CICE, 教授 (70534072)
|
|---|
| 研究分担者 |
河野 明日香 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (10534026)
清水 貴夫 京都精華大学, 国際文化学部, 准教授 (10636517)
服部 美奈 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (30298442)
中島 悠介 大阪大谷大学, 教育学部, 准教授 (60780939)
見原 礼子 同志社大学, グローバル地域文化学部, 准教授 (70580786)
久志本 裕子 (塩崎 裕子 / 久志本裕子) 上智大学, 総合グローバル学部, 准教授 (70834349)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-05 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
|
| 配分額 *注記 |
41,080千円 (直接経費: 31,600千円、間接経費: 9,480千円)
2024年度: 11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
2023年度: 10,920千円 (直接経費: 8,400千円、間接経費: 2,520千円)
2022年度: 11,050千円 (直接経費: 8,500千円、間接経費: 2,550千円)
2021年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
|
|---|
| キーワード | イスラーム教育 / ムスリムネス / 地域性と共鳴性 / 地域間比較 / 国際比較 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、世界のイスラーム教育機関が日々創り出しているムスリムネス（イスラーム教徒らしさ）の地域性と共鳴性について研究するものである。多彩なあり方を許容するイスラームは、地域ごとに独自のムスリムネスを生み出している。その一方でそれらは、留学、機関紙、SNSなどを通じて、地域間で共鳴している。この想定のもと、「共鳴して生み出されている新しいムスリムネス」、「共鳴性を受けて変容するムスリムネスの地域性」等について、研究を遂行する。これにより、未だにデータ・情報に乏しいイスラームの現状を克服、イメージの偏りも打破していく。
|
| 研究実績の概要 |
本研究は、世界のムスリム居住地域における、多彩なイスラーム教育が創出した「ムスリムネス（ムスリムとしてのあるべき姿）」を分析、それらを地域間で比較することにより、世界におけるムスリムネスの多様性と共鳴性を明らかにする。研究を通じ、今世紀におけるイスラームへのイメージの歪みを是正するというものである。最終年度前年度であった２０２３年度は、バングラデシュ、インドネシア、オランダ・ベルギー、ブルキナファソ、ウズベキスタン、アラブ首長国連邦、マレーシア、エジプト、アメリカ（スーダン移民コミュニティ）そして日本におけるムスリムネスの共鳴性また、広い意味での宗教共鳴性について調査がなされ、データがほぼそろった。インドネシアとウズベキスタンでは、補足調査を行う余地は残されているが、それらは今後検討のうえ、最終年度である２０２４年度に決定される。収集されたデータを大まかに分析したところでは、ムスリムネスは、常に共鳴しており、宗教学校が出す機関紙、ウェブサイト、留学、移民、ＳＮＳなど多様な媒介要素がかかわっていることが分かった。そして各国のムスリムネスの地域性も、やはり「創られ」規範化していくものであることも新たに明らかになってきた。それらの成果は、主に、２０２３年、１１月に広島国際会議場で開催された、第１３回アジア比較教育学会において、また、日本の教育学系学会等で発表された。また、業績欄にある通り、論文、書籍となって発表された。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度から２年度目までは、コロナ禍の影響を受けたため、データを揃えることが困難であったが、２－３年度目にかけて、フィールドに渡航できる分担者、協力者らは積極的に渡航し、予定していたデータは、ほぼ揃えることができたといえる。補足調査が必要になっているところもあるが、今後は、揃えられたデータを分析するフェーズに入り、論文化、書籍化を進めていく。
|
| 今後の研究の推進方策 |
上記実績、進捗に基づき、論文化、書籍化、また国内外の学会において発表を進めていくことになっている。とりわけ書籍化は、２０２５年に研究成果公開促進費の申請を目標として、進めてきており、出版社との打ち合わせ、また、本研究の構成メンバーと、内容面での打ち合わせを、これまで以上に進め、実質化していくこととしている。
|
