| 研究課題/領域番号 |
21H04413
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
日下部 達哉 広島大学, IDEC国際連携機構:CICE, 教授 (70534072)
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| 研究分担者 |
河野 明日香 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (10534026)
清水 貴夫 京都精華大学, 国際文化学部, 准教授 (10636517)
服部 美奈 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (30298442)
中島 悠介 大阪大谷大学, 教育学部, 准教授 (60780939)
見原 礼子 同志社大学, グローバル地域文化学部, 准教授 (70580786)
久志本 裕子 (塩崎 裕子 / 久志本裕子) 上智大学, 総合グローバル学部, 准教授 (70834349)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-05 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
41,080千円 (直接経費: 31,600千円、間接経費: 9,480千円)
2024年度: 11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
2023年度: 10,920千円 (直接経費: 8,400千円、間接経費: 2,520千円)
2022年度: 11,050千円 (直接経費: 8,500千円、間接経費: 2,550千円)
2021年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
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| キーワード | イスラーム教育 / ムスリムネス / 地域性と共鳴性 / 地域間比較 / 国際比較 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、世界のイスラーム教育機関が日々創り出しているムスリムネス（イスラーム教徒らしさ）の地域性と共鳴性について研究するものである。多彩なあり方を許容するイスラームは、地域ごとに独自のムスリムネスを生み出している。その一方でそれらは、留学、機関紙、SNSなどを通じて、地域間で共鳴している。この想定のもと、「共鳴して生み出されている新しいムスリムネス」、「共鳴性を受けて変容するムスリムネスの地域性」等について、研究を遂行する。これにより、未だにデータ・情報に乏しいイスラームの現状を克服、イメージの偏りも打破していく。
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| 研究実績の概要 |
研究計画の2年度目にあたる2022年度は、まず、1年目の研究成果をまとめ、本科研研究の前身である「ムスリム居住地域で進行する主体的なイスラーム教育改革に関する地域間比較研究」（基盤B）FY2017-2021の成果も合わせたうえで、6月に開催された第58回日本比較教育学会ブックトークセッションの場において、日下部達哉編著『イスラーム教育改革の国際比較』（2022 年2 月刊）の紹介を行うとともに、「イスラーム教育改革の国際比較」に関する地域間比較によって、ムスリムネスの共鳴性がいかに生み出されているかの仮説生成的研究を発表した。
4月から1月にかけては、前年度の新型コロナウイルスの影響で、各分担者、協力者は、現地調査が満足にできなかった背景があり、これを継続的にカバーしていく方針を示した。これにより、代表の日下部がバングラデシュ、スペイン、タイ、インドネシア、分担者の清水をブルキナファソ、見原をベルギー、中島をアラブ首長国、河野をウズベキスタン、協力者の黒川をスーダン、内田をエジプトへ派遣することが可能となった。他のメンバーらも、国内調査、SNS調査等を通じて、調査を行うことができた。こうして収集された各地域のムスリムネスの共鳴性に関するモノグラフをもとに、事例間の相互関連性を分析していく準備が整った。ただし、引き続き、コロナの影響は尾を引いており、3年度目までは現地調査を鋭意遂行していくこととしている。これにより、各地域間の地域性の背景にある共鳴性が示唆されることとなる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度である2021年度では、新型コロナウイルスの影響で海外への現地調査がまったくできなかったが、二年度目である2022年度には、研究実績で述べる通り、代表、分担、協力者7名が現地調査を遂行できた。これにより、後に予定する地域間比較の素材を収集することができたことが主な理由である。
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| 今後の研究の推進方策 |
初年度である2021年度に、本科研の進行が、新型コロナウイルスの影響をうけたため、現地調査が不可能となった。その影響はいまだ尾を引いているため、2022度より可能になった現地調査主体の研究体制を、2023年度も引き続き維持する。本研究では、4年の研究計画のうち、各研究者が、二回のフィールドワークを実施することとなっているため、3年度である2023年度は、初回ないし二回目のフィールドワークを実施する形としている。
また、学会の対面開催の機運も世界的に戻ってきていることから、参加可能な国内・国際学会には本科研の研究成果を発表すべく、積極的に参加をしていく。
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