研究課題/領域番号 |
21H04508
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
中区分17:地球惑星科学およびその関連分野
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
後藤 和久 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (10376543)
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研究分担者 |
横山 祐典 東京大学, 大気海洋研究所, 教授 (10359648)
菅 浩伸 九州大学, 比較社会文化研究院, 教授 (20294390)
森 信人 京都大学, 防災研究所, 教授 (90371476)
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研究期間 (年度) |
2021-04-05 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
42,120千円 (直接経費: 32,400千円、間接経費: 9,720千円)
2024年度: 8,190千円 (直接経費: 6,300千円、間接経費: 1,890千円)
2023年度: 7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
2022年度: 10,400千円 (直接経費: 8,000千円、間接経費: 2,400千円)
2021年度: 16,250千円 (直接経費: 12,500千円、間接経費: 3,750千円)
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キーワード | 沿岸巨礫 / 北西太平洋島嶼域 / 台風 / 地震 / 津波 / 北大西洋島嶼域 |
研究開始時の研究の概要 |
琉球列島や伊豆小笠原諸島を主として,北西太平洋島嶼部のリーフ上等に存在する台風の高波や津波で打ち上げられた沿岸巨礫データを現地調査により網羅的に収集し,リーフ形成年代や海面水温データと統合し,その堆積過程を明らかにする.調査結果を制約条件として高波・津波数値計算を実施し,巨礫のサイズ・空間分布を説明できる波浪条件(波高・波長)をリーフ形成後の既往最大値として推定する.さらに,各地の波浪計算結果に基づき台風と地震の既往最大規模を推定する.得られる古台風情報を用いて確率台風モデルの精度検証と高精度化を行い,防災の現場に還元する.
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研究実績の概要 |
本研究では,琉球列島や伊豆小笠原諸島を主対象として,北西太平洋島嶼部のリーフ上等に存在する台風の高波や津波で打ち上げられた沿岸巨礫データを現地調査により網羅的に収集し,リーフ形成年代や海面水温データと統合し,その堆積過程を明らかにする.調査結果を制約条件として高波・津波数値計算を実施し,巨礫のサイズ・空間分布を説明できる波浪条件(波高・波長)をリーフ形成後の既往最大値として推定し,各地の波浪計算結果に基づき台風と地震の既往最大規模を推定することを目的としている.この目的を達成するため,1)最新知見と技術による沿岸巨礫の効率的調査法の検討,2)高波・津波の最大規模の定量的推定法の確立,3)高波規模を制約とした古台風強度推定法の確立,4)津波規模を制約とした地震断層モデルの高精度推定法の改良,5)提案手法の適用期間,技術的・地域的適用限界の把握,6)沿岸巨礫から得られるハザード情報の防災の現場での活用の6つを主たる課題として掲げている. 本年度は,小笠原諸島,伊豆諸島(新島),琉球列島において重点的に現地調査を実施した.その結果,複数地域で台風の高波による可能性のある堆積物を見出すことができた.また,昨年度に引き続き,奄美大島の巨礫およびリーフの形成年代を検討し,巨礫打ち上げ年代に偏りが存在し,中世の温暖期に巨礫打ち上げ頻度が高くなることを明らかにした.これに加えて,1771年明和津波の波源モデルを再検討し,従来想定されていたよりも波源モデルが大きい必要があることを明らかにした.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
年度当初に計画していた内容をおおむね達成することができている.また,現在までに,試料分析や数値解析に現地で取得が必要な情報は大部分を収集できたと考えている.
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今後の研究の推進方策 |
複数地域において追加の現地調査を実施するとともに,新たなLiDAR機器を導入することにより更なる調査の効率化をはかる予定である.また,その他の実施項目については順調に実施できており,昨年度から引き続き分析・解析を進め,投稿論文等に成果をまとめる.
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