研究課題/領域番号 |
21H04585
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
中区分23:建築学およびその関連分野
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研究機関 | 東洋大学 |
研究代表者 |
Lim Eunsu 東洋大学, 理工学部, 教授 (50614624)
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研究分担者 |
金 勲 国立保健医療科学院, その他部局等, 上席主任研究官 (00454033)
崔 ナレ 東洋大学, 理工学部, 助教 (10826481)
小笠原 岳 明星大学, 建築学部, 准教授 (30516232)
黒須 俊治 東洋大学, バイオ・ナノエレクトロニクス研究センター, 研究助手 (30614630)
竹村 明久 摂南大学, 理工学部, 准教授 (70584689)
竹内 仁哉 秋田県立大学, システム科学技術学部, 助教 (90815838)
李 時桓 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (60624997)
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研究期間 (年度) |
2021-04-05 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
41,340千円 (直接経費: 31,800千円、間接経費: 9,540千円)
2024年度: 9,880千円 (直接経費: 7,600千円、間接経費: 2,280千円)
2023年度: 9,880千円 (直接経費: 7,600千円、間接経費: 2,280千円)
2022年度: 9,880千円 (直接経費: 7,600千円、間接経費: 2,280千円)
2021年度: 11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
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キーワード | マイクロプラスチック / ハウスダスト / 室内空気質 / FT-IR / 粒子状汚染物質 / マイクロファイバー / 微粒子 / Indoor Air Quality / Micro FT-IR / 室内環境 / 実態調査 / 粒子 / SVOC / μFT-IR / LDIR / 空気質 / ナノプラスティック |
研究開始時の研究の概要 |
環境中にゴミとして流出した一部のプラスチック類は,海洋中で力学的・光化学的作用により崩壊・微細化したマイクロプラスチックは世界的に社会問題となっている.一方,室内にはマイクロプラスチックの発生源となるプラスチック類製品が多様に存在するものの,現時点で議論されておらず,抜本的な調査の実績も無い.本研究では,室内環境中(空気中及びダスト中)に存在するマイクロプラスチックの調査法(サンプリング法),定性・定量分析法を確立した上で,室内環境に適したマイクロプラスチック濃度を全国規模で調査し,室内マイクロプラスチック汚染問題の実態把握を目指す.
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研究実績の概要 |
本研究では,室内環境中(空気中及びダスト中)に存在するナノスケールからマイクロスケールのプラスチック粒子の調査法(サンプリング法),定性・定量分析法を確立した上で,室内環境に適したナノ・マイクロプラスチック濃度を全国規模で調査し,室内ナノ・マイクロプラスチック汚染問題の実態把握を目指すものであり,2023年度は2022年度に引き続き,実態調査を継続実施するとともに,室内環境におけるマイクロプラスチックの調査法の効率化を目指して,以下の課題に取り組んだ. (1)室内環境中に適した気中のマイクロプラスチックの調査法の確立を目指して有機物の除去方法,試料作成方法,分析方法を検討した. (2)室内環境中にマイクロプラスチックの分析には法の効率化とデータの精度向上を目指した検討を実施した. (3)日本の複数地域(東北地方,関東地方,近畿地方)における異なる建築用途(住宅,高齢者施設,学校)を対象とし,床に堆積したハウスダスト中のマイクロプラスチックの調査を実施した. (4)先行研究で室内におけるマイクロプラスチックは高い割合で繊維状のマイクロファイバーとして存在していることを確認しているので,繊維状マイクロプラスチックの発生源の調査法の調査のため,調査法の文献調査を実施した.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画に従い,当初の予定通りに研究を進めている.
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今後の研究の推進方策 |
本研究は,居住環境におけるマイクロプラスチックの調査法と分析法を定めた上,全国規模の実態把握を行うもので,4年計画で推進する.居住環境中のマイクロプラスチックの実態調査は,日本の主要な都市の室内空間を対象とし,床に堆積している粒子と空気中に浮遊している粒子を対象としている.3年目の2023年度までは,調査法の確立のための検討を行った上,床に堆積しているダスト(粒子)を対象とした調査と空気中に浮遊している粒子状ダストの調査・分析法の検討を実施してきた.研究最終年度の2024年度は,引き続き実態調査を実施すると共に,未公開の研究成果をまとめて社会発信する予定である.
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