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相対論的グリーン関数法を用いた異常ホール効果における元素ドープ効果の解明

研究課題

研究課題/領域番号 21J10577
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
審査区分 小区分13010:数理物理および物性基礎関連
研究機関東北大学

研究代表者

伊東 直洋  東北大学, 理学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2021-04-28 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2021年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード第一原理的計算 / コヒーレントポテンシャル近似 / 異常ホール効果
研究開始時の研究の概要

様々なデバイスに活用される異常ホール効果の現実の物質での発現機構は長年謎とされてきた。この難問に理論面からアプローチするには、汎用の第一原理計算コードでは対応できず、電子状態のみならず不純物散乱等も考慮できる相対論的グリーン関数法に基づく計算コードの構築が不可欠である。本研究では、同法に基づく異常ホール効果の統一的理解、さらには巨大異常ホール効果を示す物質設計指針を明らかにすることを目指す。

研究実績の概要

無磁場下で生じるホール効果は異常ホール効果と呼ばれ、次世代デバイスの操作原理として期待されている。そのデバイスへの実用的な応用展開には、エネルギー効率の劇的な向上が必須である。しかしながら、候補物質を網羅的に実験検証することは極めて困難であるため、本研究では、計算科学に基づくアプローチからエネルギー散逸の低い理想的な異常ホール材料を理論的に提案することを目指した。異常ホール効果は、主にエネルギーバンドの幾何学的な構造に由来する内因的機構と不純物散乱に由来する外因的機構の二つの機構に由来する。特に外因的機構を含めて異常ホール伝導率を計算するためには、最初に合金のグリーン関数を構築し、得られたグリーン関数に線形応答理論を適用して伝導率を計算する必要がある。しかしながら、従来の合金のグリーン関数の計算では、元素置換されたサイトを自己無撞着に定められた平均的なポテンシャルで置き換える合金の計算と、高度な第一原理的電子状態計算手法が組み合わされて計算されることが一般的であったため、計算コストが非常に高く、より現実的な複雑な結晶系への適用は不可能であった。本研究では、初年度の段階として、従来の手法より計算速度を一桁程度改善する合金のグリーン関数の計算手法を開発に成功し、論文投稿に至っている。今後、この計算手法で得られた合金のグリーン関数に電流演算子を作用させることで、より複雑な結晶系でも計算可能な異常ホール伝導率計算コードを完成させる予定である。

現在までの達成度 (段落)

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

今後の研究の推進方策

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

報告書

(1件)
  • 2021 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [国際共同研究] Ludwig Maximilian University of Munich(ドイツ)

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [雑誌論文] Wannier-based implementation of the coherent potential approximation with applications to Fe-based transition metal alloys2022

    • 著者名/発表者名
      Ito Naohiro、Nomoto Takuya、Kobayashi Koji、Mankovsky Sergiy、Nomura Kentaro、Arita Ryotaro、Ebert Hubert、Koretsune Takashi
    • 雑誌名

      Physical Review B

      巻: 105 号: 12 ページ: 125136-125136

    • DOI

      10.1103/physrevb.105.125136

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] Wannier関数を用いたCPA計算の実装2022

    • 著者名/発表者名
      伊東直洋, 野本拓也, 小林浩二, Sergiy Mankovsky, 野村健太郎, 有田亮太郎, Hubert Ebert, 是常隆
    • 学会等名
      日本物理学会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書

URL: 

公開日: 2021-05-27   更新日: 2024-03-26  

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