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室温動作超広帯域光検出器の実現に向けた量子物質赤外応答の解明

研究課題

研究課題/領域番号 21J15167
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
審査区分 小区分29010:応用物性関連
研究機関京都大学

研究代表者

田中 絢也  京都大学, エネルギー科学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2021-04-28 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2022年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2021年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワードバルク光起電力効果 / 赤外光電変換 / ワイル半金属 / ラマン分光
研究開始時の研究の概要

本研究では、従来の半導体のpn接合デバイスでは原理的に難しかった室温で高効率動作が可能な赤外光電変換素子の実現を目指す。具体的には、室温での巨大なバルク光起電力効果の発現が中赤外領域にて予想されている層状物質類縁のワイル(Weyl)半金属の赤外光学応答を明らかにする。また、高効率赤外光電変換デバイスの最適な試料・素子構造を見出す。

研究実績の概要

本研究では、ワイル半金属に関する赤外光応答の解明を目的として、研究を進めた。また、非従来型の高効率赤外光電変換機構および最適な試料構造や試料の組み合わせの解明を目指して研究を展開した。本報告書では、前年度に合成・構造決定を行ったCo3Sn2S2およびTaIrTe4という2つの物質についての研究成果を述べる。ワイル半金属Co3Sn2S2については、前年度に明らかにしたラマン散乱測定を用いて試料同定を行い、非相反熱輻射測定のための片持ち張りデバイスを作製した。
一方、カルコゲナイド系ワイル半金属TaIrTe4については、前年度に作製した大面積の剥片試料を用いて微細電極2極付きデバイスを作製した。さらに、光起電力測定および励起反射強度測定が自動的に行える光学システムを開発した。このシステムにより、可視光および中赤外光の2つの励起エネルギーについて、励起偏光角度・励起強度を自動的に変更しながら空間分解測定が可能となった。中盤では、電流測定系のノイズが大きく十分なS/Nでの測定が難しいことが判明した。科研費を用いて測定の各所でのノイズ対策を進め、5桁程度高いSN比率を達成した。新規導入した深紫外線リソグラフィを用いて効率的に電極パターンを試作可能にした。実際に電極付試料については複数の電極パターンを試作し、最適構造を決定した。これらのデバイスと赤外光電流測定を用いて、赤外光電流マッピング測定を実施した。TaIrTe4では、先行研究により光と何らかの組み合わせによる3次成分の光電流生成が確認されている。励起光を変調し光電流の周波数特性マッピング測定を行うことで、光熱電効果に増強される電流生成とそれ以外を期限とする光電流生成との切り分けを行った。

現在までの達成度 (段落)

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2022 実績報告書
  • 2021 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2021

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Polarized Raman spectroscopy on topological semimetal Co3Sn2S22022

    • 著者名/発表者名
      Tanaka Kenya、Nishihara Taishi、Takakura Akira、Segawa Yasutomo、Matsuda Kazunari、Miyauchi Yuhei
    • 雑誌名

      Journal of Raman Spectroscopy

      巻: 54 号: 1 ページ: 93-100

    • DOI

      10.1002/jrs.6459

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Raman spectroscopy of Weyl semimetal Co3Sn2S22021

    • 著者名/発表者名
      Kenya Tanaka, Akira Takakura, Yasumoto Segawa, Taishi Nishihara, Kazunari Matsuda, Yuhei Miyauchi
    • 学会等名
      第61回 フラーレン・ナノチューブ・グラフェン総合シンポジウム
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書

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公開日: 2021-05-27   更新日: 2024-03-26  

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