| 研究課題/領域番号 |
21K00157
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分01060:美術史関連
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| 研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館 |
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研究代表者 |
鍋島 稲子 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, その他部局等, 客員研究員 (60869139)
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| 研究分担者 |
富田 淳 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, その他部局等, 副館長 (20227622)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 表装文化 / 中国書画 / 日本書画 / 掛け軸 / 冊子本 / 巻物 / 裂 / 箱 / 紐、爪 / 中国表装 / 日本表装 / 書画 / 修復 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
書画の表装は東アジアに広く普及し、国や地域、時代によって特色のある表装文化を形成してきた。しかし紙を母体とする書画本体と、支持体である裂を用いた表装は、収縮率の差異から皺が生じ、100年前後で改装せざるをえない。一方、蚕が改良された結果、現在では細やかな織りや模様も再現できない。色目・文様やその組み合わせなど、書画の様式には深い意味が込められているが、近年の修理においては、いにしえの伝統が急速に失われつつある。
本研究は、現存する歴代の旧表装を調査し、中国及び日本の表装について、時代や地域ごとのデータや様式を網羅的に収集・整理し、表装文化の歴史的・地域的な変遷を明らかにしようとするものである。
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| 研究実績の概要 |
令和4年度の当初計画では、①国内遺例の継続調査と、②国外での遺例調査（清時代、宋時代の表装）であったが、コロナの影響で、予定していた海外調査が実施できず、①の国内調査を継続して行った。
国内調査は、主に下記の博物館・美術館等において、中国書画及び日本書画の作品調査を実施した。計測や撮影に関しては、先方の状況を伺った上で可能な作品についてデータを収集した。また、展覧会で展示されている作品については、計測や撮影が不可であるため、作品の状況を確認し、図録等でデータを補った。
良寛記念館、岡山県立美術館、佐賀県立本丸歴史館、佐賀県立博物館、佐賀県立美術館、小城市立中林梧竹記念館、大阪市立美術館、京都国立博物館、ふくやま書道美術館、徳島県立文学書道館、徳島城博物館、奈良県文化会館、九州国立博物館、福岡市博物館、蝸廬美術館、兵庫県立美術館、三井記念美術館、永青文庫、五島美術館、台東区立朝倉彫塑館、出光美術館、伊藤コレクション（個人蔵）、髙木コレクション（個人蔵）、西川コレクション（個人蔵）、橋本コレクション（個人蔵）など。
上記の調査において得られたデータや成果の一部を、東京国立博物館と台東区立書道博物館による連携企画「王羲之と蘭亭序」に反映させ、展示や図録、講演会を通して一般に公開した。図録には、作品の本紙のみならず表装をも含めて掲載し、表装の現状を記録として残した。掛け軸の裂、冊子本の表紙裂、巻物の表紙裂や紐、箱など、これまで公開されていない貴重な資料を図版として掲載した。また展示においても、表装や箱などの状況がわかるよう工夫した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和４年度から国外調査に重きを置いて作品調査をする予定であったが、コロナの影響で海外へ行くこと自体が困難な状況が続いた。中でも中国調査が研究対象の主軸であるにもかかわらず、ビザの取得もほとんど不可能な状況であるため、当初計画から遅れをとっている。
従って、国内において先方の許可が得られた機関や個人宅にて調査を継続している。
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| 今後の研究の推進方策 |
国内遺例の調査を継続し、国外については、コロナの状況を見ながら可能な範囲で遺例調査を行う。国外での調査対象は、清時代の乾隆帝による表装、宋時代の徽宗、理宗による表装、5世紀から10世紀の敦煌写本とし、データ収集、撮影、画像整理を行ない、その特徴を明らかにする。北京故宮博物院、中国国家図書館、上海博物館、上海図書館、香港中文大学文物館、台北国立故宮博物院、大英図書館、フランス国立図書館など、中国を主とした作品調査を今後の研究対象としているが、中国への渡航がまだ難しい状況にある。補助事業期間延長の申請が必要になることも視野に入れておく必要がある。また、昨今の物価上昇により、海外渡航費が当初予定額よりかなり高額になっているため、海外調査の地域を縮小することも考えておかなければならない。
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