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19世紀後半から20世紀初頭における日仏製の絹染織品についての基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K00161
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分01060:美術史関連
研究機関公益財団法人京都服飾文化研究財団

研究代表者

周防 珠実  公益財団法人京都服飾文化研究財団, KCI学芸課, 研究員(移行) (70642578)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワードジャポニスム / 明治時代 / 洋装 / 絹製品 / 輸出 / 染織品 / フランス / 絹染織品 / リヨン製染織品 / 日本製染織品
研究開始時の研究の概要

近代日本から西洋向けに輸出された染織品とその取引先の実態を解明し、
①明治から大正時代の、千總文化研究所所蔵の帳簿類を翻刻及び解明し、千總の輸出向け染織品、その取引先の実態を明らかにする。
②高島屋史料館蔵の史資料を発掘及び解析し、飯田髙島屋による輸出染織品と取引先の実態を明らかにする。
③リヨン旧織物業者の史資料を発掘及び解析し、リヨンにもたらされた日本製とリヨン製染織品、及びその意匠について検証する。
④国内外図書館にて上記の資料を補完する。これによって、日本製及びリヨン製の染織品の意匠における相互影響について後に論証するための基礎研究資料を取りまとめる。

研究実績の概要

19世紀後半から20世紀初頭、リヨン製染織品の意匠がジャポニスムの影響によって変化を遂げたことと同様に、日本から輸出された染織品も西洋の需要に応じてその意匠が変化を遂げている。双方における受容と影響によってそれらの意匠に変化があったのではないかと仮定し、日本製の輸出用染織品とリヨン製染織品の意匠における関連性について後に論証を行うため、本研究においては基礎研究資料となる史資料の発掘を主たる目的とする。
そのため、研究代表者が千總文化研究所と共に既に調査を開始している千總の史資料から、近代日本から西洋向けに輸出された染織品、及びその取引先の実態を解明したうえで、①リヨン旧織物業者、②リヨン染織美術館、ボネシルク博物館他、③国内外の図書館などにおいて、調査該当期の日本染織品関連の未調査の史資料を掘り起こすことが、本研究の目的である。
本年度は、フランスの旧絹織物会社であったボネシルク博物館の協力を得て、当館が所蔵する日本と関連する染織品を含む史資料の調査を実施した。さらに、個人コレクター所蔵のジャポニスムに影響を受けた絹染織品の実見調査を実施した。
また国内においても、明治期の日本において作成された、洋装用の染織品、および洋装品そのものの調査を実施した。明治期の絹織物の調査は、現存する当時の洋装品の情報を付加するものとなっている。
次年度は、引き続き国内外での史資料の調査を実施する予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

円高などの影響により、現地調査のための渡航費、滞在費が高騰したため、現地滞在日程を縮小せざるをえず、十分な史資料の発掘のための時間を得られなかったため。

今後の研究の推進方策

2024年度は、これまでのフランスにおける現地調査の補完調査を実施する。また、国内においては引き続いて、明治期の日本、とりわけ京都における洋装のための染織品の調査を実施する。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] Meiji-Era S. Iida Takashimaya and Textiles for Western Dress2022

    • 著者名/発表者名
      Suoh Tamami
    • 学会等名
      Transboundary Fashion Seminar 8.1:Manteaux de Cour of the Meiji Empress: Conservation, Preservation, and Display (JSPS科研費 21K00237「ファッションのグローバル化を日本と間アジアの観点から再考する」
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 招待講演

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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