| 研究課題/領域番号 |
21K00211
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分01070:芸術実践論関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
山本 佳樹 大阪大学, 大学院人文学研究科(言語文化学専攻), 教授 (90240134)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | ドイツ映画 / 日本映画 / 満映 / 戦時日本映画 / 文化映画 / ナチ映画の受容 / 満洲映画協会 / 戦時下の日本 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
1937年7月の日中戦争開戦にともない、日本では、映画の社会的影響力を利用した「映画国策」が推進されることになった。映画法の制定、映画産業の再編合理化など、実施された政策には、ナチスの映画政策を想起させるものが多い。また、真珠湾攻撃以降、アメリカ映画の輸入が途絶えると、日本で見られる洋画の中心はドイツ映画となった。当時の映画雑誌を繙くと、その状況がわかる。ところが、ドイツ映画の影響は、ナチスとのかかわりを語ることが戦後においてタブーだったこともあり、これまで十分には論じられてこなかった。本研究は、戦時下の日本におけるドイツ映画の受容に光をあて、日独映画交流史における空隙を埋めるものである。
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| 研究成果の概要 |
戦時下の日本におけるドイツ映画の受容について複数の観点から研究した。具体的な研究成果として、主に以下の2点が挙げられる。第1に、初期満映においてドイツ映画に寄せられていた期待とその後の成りゆきを、満映の広報宣伝誌『満洲映画』の記事をてがかりに検討したこと。第2に、ナチ映画の同時代の受容について、ドイツと戦争をすることになる映画大国アメリカ、および、ドイツ語話者の国民が多い中立国スイスの事例を調べ、それらと比較しつつ、日本の状況の特徴をあきらかにしたことである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
戦時日本の「映画国策」にはナチスの映画統制を想起させるものが多い。また、真珠湾攻撃以降、アメリカ映画の輸入が途絶え、ドイツ映画（＝ナチ映画）は日本で見られた数少ない洋画の中心であった。ところが、ナチ映画が同時代の日本でどのように受容され、また、日本映画にどのような影響を与えたか、という問題については、ナチスとのかかわりを語ることが戦後においてタブーだったこともあり、これまで十分には論じられてこなかった。本研究は、ナチ映画の同時代の受容の他国との比較、および、占領地・満洲での映画政策におけるドイツ映画の位置づけ、といった観点から、日独映画交流史におけるこうした空隙の一部を埋めようとした。
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