研究課題/領域番号 |
21K00231
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分01070:芸術実践論関連
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研究機関 | 長崎大学 |
研究代表者 |
針貝 綾 長崎大学, 教育学部, 教授 (70342425)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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キーワード | 美術工芸学校 / 美術工芸教育 / カリキュラム / ドイツ / シュトゥットガルト / 教育改革運動 / 美術アカデミー / 教育実験工房 / 万国博覧会 |
研究開始時の研究の概要 |
シュトゥットガルトの美術工芸学校は、1867年のパリ万国博覧会に出品されたヴュルテンベルクの美術工業製品が国際的水準に達していないという批判に対し、質の向上と地域産業の振興を目的として1869年に創設された。教育実験工房と1913年に統合し、1942年に美術アカデミーと統合するまで、同校は地場産業を支える人材の育成と産学連携を通して、地域の産業の活性化に貢献した。 令和3年度は同校の創設者ヴュルテンベルク国王カールの産業政策や初代理事ヴィルヘルム・ボイマーの手工業や教育理念、教育組織やカリキュラムに注目しながら、同校の前半史、すなわち1869年の創設から1900年頃までの沿革を中心にまとめる。
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研究実績の概要 |
令和4年度は,シュトゥットガルト美術工芸学校の1902/03年冬学期から1906年夏学期までの教育組織や教育内容,生徒数や教育の成果について検討を行い、その成果を論文としてまとめ、『長崎大学教育学部紀要』に投稿した。 同校の年次報告書を精査した所、同校の専門課程の生徒数は1903年夏学期まで家具工業クラスが最も多かったが,1903/04年冬学期以降,専門課程では図画教員クラスに最も多くの生徒を集めるようになったことが明らかになった。その生徒数の推移から,同校が1903/04年冬学期以降,家具工業従事者の養成を中心とした学校から図画教員の養成を重視する学校へと変化していく様子が読み取れる。 まず図画教員クラスの生徒数増加の要因としては,年次報告書における美術史教員オーバーアスパッハ博士の辞任に関する記述から、もともとシュトゥットガルト工科大学にもあった図画教員専門課程が、シュトゥットガルト美術工芸学校に統合され,生徒が移ったことが考えられる。 同校の図画教員養成重点化の要因としては,1903年11月9日に王立教会学校省令が発布されたことも影響していると考えられる。つまり,図画教員及び図画助教員のための国家公務員試験が行われることになったことにより,図画教員への関心が高まり,図画教員専門課程への進学者が増加したことが,同校の図画教員の養成重点化への転換を後押ししたのではないかということである。 また,筆者は1902年1月同校に附設された美術工芸教育実験工房への正規の生徒の入学要件として,「美術工芸学校か美術アカデミー,工科大学の建築部門での少なくとも2年間」学んでいる必要があったことを確認した。それにより,同校に附設された美術工芸教育実験工房が,美術工芸学校や美術アカデミー,工科大学の建築部門の上に位置づけられる,専門職大学院のような教育機関であったのではないかと考察した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では,2年目はシュトゥットガルト美術工芸学校の1900年頃から1941年に美術アカデミーと統合され、州立造形美術アカデミーとなるまでの沿革について、カリキュラムや教育組織などに関する資料を作成する予定であったが、資料を精査した結果、検討を要する内容が出てきたため、令和4年度は1902/03年冬学期から1906年夏学期までに絞って教育組織や教育内容,生徒数や教育の成果を検討した。 また、令和5年4月1日の所属変更に伴い、令和4年度後半の研究の進捗がやや遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
今年度前期は,1906年冬学期以降のシュトゥットガルトの美術工芸学校の同校の年次報告書を整理し,教育組織や教育内容,生徒数や教育の成果について精査したい。 1~2年目は新型コロナウイルス感染拡大により,国内でも調査できなかったため,今年度は国内調査も再開したい所だが,物価高騰のため国外での調査に関わる費用が予定額を大幅に超えると予想されるため,今年度の資料調査は,国外での調査に絞って実施したい。国外での資料調査は9月上旬に実施する。 後期は収集した資料の整理を行いながら,論文あるいは報告書の作成を行い,日本デザイン学会等の学会誌に論文の投稿を行う。
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