研究課題/領域番号 |
21K00574
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02080:英語学関連
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研究機関 | 東京農業大学 |
研究代表者 |
小林 亮一朗 東京農業大学, 国際食料情報学部, 助教 (80824143)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 主要部移動 / 空付加詞 / 動詞句前置 / 削除 / 主要部後続型 / 統辞論 / 意味論 / 生成文法 / Verb-echo answers / Null adjuncts / 主要部後行型 |
研究開始時の研究の概要 |
「日本語に動詞の主要部移動は存在するか」という問いを検証する。英語の疑問文では、助動詞が時制辞に主要部移動を起こし、語順が変化する。そのため、移動を観察することは容易に可能である。しかし、膠着語の日本語は動詞と時制辞が隣接しており、仮に動詞が移動しても語順に変化は起こらない。英語など西洋諸語と同様に主要部移動が存在するかどうかについては、議論が必要である。本研究は、動詞主要部の統辞的移動が日本語にも存在するという研究成果に対し、それらがはらむ「統辞論-意味論ミスマッチの問題」を指摘する。これまで観察されて来なかった構文に観察を拡げ、主要部移動を想定しない分析の提案を目指す。
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研究実績の概要 |
2022年度は計画通り「「空付加詞読み」テストの妥当性」について検討を行った。「付加詞は独立に削除できない」という前提から、付加詞が削除領域に解釈上含まれる場合は、主要部移動が形成する残余動詞句が削除されている証拠になると主張されている(Hayashi 2015, Funakoshi 2016他)。これに対し、本研究では以下2つの反論を行った: [1] 否定よりも広い作用域を取る付加詞の削除: (1)では、後続文において付加詞が否定よりも広い作用域を取ることができる。「言われたとおりに」などの随意的に広い作用域を取る付加詞が削除領域において解釈を受けるデータについて、主要部移動を伴う動詞句削除では適切に分析をすることができないことを指摘した。 (1) 太郎は言われたとおりに皿を洗った。花子は洗わなかった。 [2] 動詞主要部移動を伴わない付加詞の削除: Funakoshi (2020)は動詞句前置が起こる場合、動詞主要部が元位置に留まるという分析を提案している。もし動詞句を前置させた上で空付加詞読みが可能になれば、動詞主要部移動とは独立に空付加詞が削除されていることになる。(2)のようなデータについて検討を行い、この予測が成り立つことを示した。(2)の後続文では「寝ないで」という付加詞を解釈することが可能である。 (2) 花子は寝ないで論文を読む。[論文を書きも]太郎はする。 上記[1-2]の成果は既に国際学会で発表をしており、引き続き分析を精緻化する作業を行い、論文としての出版を目指したい。これらに加え、Funakoshi (2020)の動詞句前置を用いた、主要部移動を支持する分析に対する反論も行った。こちらも既に国際学会で発表しており、これから論文としての出版を目指し、研究に取り組んでいく。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
当初の計画では、2022年度は「「空付加詞読み」テストの妥当性再検討」についてのみ取り組む予定であった。しかし、研究が当初の計画よりも順調に進んでいることから、3年目の予定を前倒しして、「主要部移動による作用域変化の議論妥当性再検討」についても着手し、研究課題の遂行に努めた。前者についてはWorkshop on Altaic Formal Linguistics (WAFL) 16(COVID-19の影響でオンライン(Zoom)開催)で、後者についてはthe Chicago Linguistic Society (CLS) 58(同じくオンライン(Zoom)開催)でそれぞれ研究発表(共著)を行った。 関連する研究内容として、「研究実績の概要」に記載の通り、Funakoshi (2020)の動詞句前置を用いた、日本語における動詞主要部移動を支持する分析についても反論を行った。この成果は既にthe 30th Japanese/Korean Linguistics Conference (JK30)(於 Simon Fraser University, Vancouver, Canada)において研究発表(単著)を行った。 また2022年度は博士論文を改訂し、学術書として出版を行った(開拓社より2022年11月出版)。 さらに今年度は本研究課題の複数の成果について、それぞれ論文を執筆し、国際的な学術雑誌へ投稿を行った。現在、査読中の論文が2本と、掲載が決定した出版準備中の論文が2本あり、引き続き出版に向けた準備を行っていきたい。
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今後の研究の推進方策 |
3年目の2023年度は、「主要部移動による作用域変化の議論妥当性再検討」について研究を進める予定である。これに加えて、進捗状況によって柔軟に計画に修正を加え、4年目(最終年度)に予定をしている「日本語における主要部移動分析に対する代案の提示」についても前倒しで着手したいと考えている。 なお、申請時に予定をしていた国外研究機関への短期滞在については、COVID-19や共同研究者の 異動の影響などもあり、中止することとなった。予算に関しては、対面で開催される国際学会が増えており、海外への渡航費が当初の予定よりも必要となったため、それに充当する予定である。 今後も国際学会において、多様なバックグラウンドを持つ研究者からのフィードバックが得られるよう、積極的に研究発表を行いたいと考えている。それと同時に、引き続き国際的な学術雑誌への論文投稿を行い、本研究課題の成果を世に問いたい。 3年目以降に進捗の遅れが生じた場合には、研究計画書に記載の通り、4年目に予定されている「日本語における主要部移動分析に対する代案の提示」に注力し、中核となる課題の達成に向けて調整を行う予定である。
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