研究課題/領域番号 |
21K00599
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
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研究機関 | 福岡教育大学 |
研究代表者 |
竹本 英代 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (50294484)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 日本語学校 / 日本語 / 日本語教授法 / 宣教師 / 日本語教育 / 日本文化 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、戦後日本における日本語教授法がどのようにして作り出され、実践されていったのかを日米外交史を踏まえながら実態的に解明することを目的とする。すなわち、戦後の外国人に対する日本語・日本文化教育の意義を、日米外交政策、日米外交史の視点から明らかにし、今日の日本語教授法と日本語教育の理念的な意義を問題性を提示しようとする研究である。 本研究では、終戦後に立ち返り、日米外交史のなかに日本語教授法を位置づけながら、現代の日本語教授法と日本語教育に対して新たな理念を創出していく。
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研究成果の概要 |
本研究は、戦後の日本語教授法が、どのような経緯で構築され、実践されていったのかを、(1)京都日本語学校の設立経緯、(2)長沼直兄の日本語教授法、(3)阪谷芳郎の日本語学校論、から明らかにした。 その結果、東京日本語学校の長沼直兄の日本語教授法が、京都日本語学校の日本語教授法に伝播したことを解明した。また戦前の日語文化学校校長であったダーリー・ダウンズの果たした役割の重要性を指摘した。小出詞子の日本語教授法については、国際基督教大学の設立経緯と関連があることが判明した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで未解明であった占領期の日本語教授法について、日米相互の一次資料の調査収集を行い、日本語教授法の生成過程を歴史的に分析した。東京日本語学校や京都日本語学校の日本語教授法は、長沼直兄の日本語教授法が採用されたことが明らかになった。また長沼が抜擢されたのは、戦前の日語文化学校の校長であり、インターボード連合委員会の現地委員会の主事であったアメリカ人宣教師のダーリー・ダウンズの果たした役割が大きいことを解明した。
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