研究課題/領域番号 |
21K00622
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
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研究機関 | 福井大学 |
研究代表者 |
佐藤 綾 福井大学, グローバル人材育成研究センター, 准教授 (70578103)
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研究分担者 |
高木 裕子 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (80241165)
片野 洋平 長岡技術科学大学, グローバル教育センター, 講師 (40809315)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 日本語教師 / キャリア形成 / コーディネーター / 複線径路等至性アプローチ / ライフキャリア / 複線経路等至性アプローチ / キャリア形成支援 / キャリア支援 / TEA |
研究開始時の研究の概要 |
日本語教師の離職を防ぎ、キャリアの継続とその形成に直接つながる支援を検討することが喫緊の課題であると考え、本研究では、ライフキャリアの視点から日本語教師のキャリア形成を明らかにし、そこで必要な支援を考えるための基礎資料を作ることを目的とする。研究方法として、現職日本語教師及び離職した元日本語教師を対象にキャリア形成を軸にライフヒストリーを語ってもらい、TEA(複線経路・等至性アプローチ)によって、キャリア形成を類型化するとともに、そこで必要な支援のあり方について検討する。
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研究実績の概要 |
本研究は、ライフキャリアの視点から日本語教師のキャリア形成はどのようなものであるのかを明らかにし、そのキャリア形成を支援する方法を考え出すための基礎資料を作ることを目的としている。そのために、コーディネーター職にある日本語教師、コーディネーター職にない日本語教師、日本語教師を辞めた者という3つの属性を設けた上で、各属性ごとに9名の調査対象者を選定して、個別にインタビューを行う。その結果を複線径路等至性アプローチを用いて、調査対象者ごとの独自性、次に、それぞれの属性の多様性を見た上で、属性ごとの類型化を行なっていく。 3年目の2023年度は、2022年度に引き続き、各属性の類型化を目指して調査対象者を増やしてインタビュー調査を行った。具体的には、コーディネーター職にある日本語教師(3名)、コーディネーター職にない日本語教師(4名)に対してインタビュー調査を行うとともに、新たに、日本語教師を辞めた者(4名)へのインタビューも行った。各属性の調査対象者数を増やすことにより、少しずつ各属性の持つ傾向が窺えるようになった。 成果としては、コーディネーター職にない日本語教師4名のキャリア形成に関して調査、分析を行い、その成果を「コーディネーター職にない日本語教師のキャリア形成の多様性」という論文にまとめた。また、日本語教師を辞めた者3名に対する調査結果について「元日本語教師が日本語教師キャリアを継続しない選択をするまでの過程」という題目で学会発表を行なった。 また、本研究を実際の日本語教師のキャリア支援にどのように繋げていけるか、また、研究で得られている結果がどの程度一般的に見られるものなのかを検討するために、他の科研グループと合同で「日本語教師としてのキャリアを語り合おう」というワークショップ型のセミナーを2回実施した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
調査対象者数を増やして調査を進めているものの、質的研究であるため、分析に多くの時間を要している。また、時間をかけることで個別のキャリア形成は見ることができているものの、属性ごとのキャリア形成を統合する作業においては、各属性により困難さが違っていることから、想定よりも時間がかかっている。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は、本研究の最終年度であることから、当初の目的であった各属性のキャリア形成の類型化を目指す。その研究成果を論文や学会発表を通じて公開していき、その過程でフィードバック等を得て、本研究の精緻化を行っていきたい。また、今年度の後半には本研究の成果を多くの人と共有すべく、成果発表会の実施を検討している。 さらに、将来的には日本語教師のキャリア形成支援に研究を繋げていきたいと考えているため、2023年度に引き続き、研究結果と関連づけた日本語教師支援のためのセミナーを実施する予定である。
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