研究課題/領域番号 |
21K00632
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
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研究機関 | 武蔵野美術大学 |
研究代表者 |
三代 純平 武蔵野美術大学, 造形学部, 教授 (80449347)
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研究分担者 |
神吉 宇一 武蔵野大学, グローバル学部, 准教授 (40726551)
米徳 信一 武蔵野美術大学, 造形学部, 教授 (80240381)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 日本語教育 / 産学連携 / 多文化共生 / 実践研究 / インクルージョン / 社会とつながる日本語教育 / キャリア教育 / 評価 / メディアリテラシー / 社会参加 |
研究開始時の研究の概要 |
キャリア教育の重要性、社会連携の重要性は、それぞれ日本語教育の中で意識されるようになったが、その鍵を握る教育実践のあり方として産学連携による教育が考えられる。しかし、日本語教育において、企業と大学が契約し、取り組む産学連携事業の例は非常に限られている。そこで、本研究では、2017年度より継続して取り組んでいる実践を取り上げ、縦断的に研究することで、産学連携による日本語教育のモデルを提示する。また、実践を分析することを通じて、産学連携による日本語教育実践の評価方法の開発を行う。
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研究実績の概要 |
本研究は、産学連携による日本語教育実践のモデル開発を目的とした実践研究である。多文化化する社会において日本語によるコミュニケーションのあり方や意味も変化している。それに伴い、日本語教育のあり方や意味も変わらなければならい。より社会に開かれ、新しい価値を共に作り出すようなコミュニケーションを学ぶ場として日本語教育を捉え直す時、産学連携によるプロジェクト型の日本語教育に大きな可能性がある。そこで、本科研では、そのような日本語教育実践のモデル開発のために、カシオ計算機と武蔵野美術大学が取り組む産学連携プロジェクトの実践研究を行う。 2022年度は、21年度に引き続き、産学連携による日本語教育実践を行なった。新型コロナウィルスの影響でオンラインが中心だった21年度に比べ、22年度は対面で実践を行うことができたことは、教育実践のモデル開発において意義があった。 並行して、22年度は、21年度のプロジェクトの記録を分析することができた。共同研究者と共にM-GTAの分析方法を援用する形で、産学連携による日本語教育実践における学習者の学びのプロセスを考察した。考察の結果、プロジェクトを通じて多文化の課題に取り組む人々と出会い、彼らと協働していくなかで、その課題を自分の課題として捉えられるようになっていくこと、そして自分の課題として捉えられるようになったこと自体を学習者が自らの成長、学びとして捉えていることが明らかになった。さらにそのような出会いと協働を支えるのが産学という枠組みのなかで共に学ぶ企業人であり、企業との協働によって実現するよりオーセンティックな成果発表の場であることもわかった。 この分析結果については、地域デザイン学会をはじめ、複数の発表の場を得ることができた。また来年度に向けて、それらの発表の内容に基づいた投稿論文を準備した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は産学連携による日本語教育実践のモデル開発である。モデル開発のための実践研究として、産学連携プロジェクトは概ね順調に進められている。 2022年度は、実践を継続すると共に、前年度の実践記録の分析を進めることができた。そして、その成果を二つの学会で発表することができた。その成果をもとに論文の執筆も進めいてる。 また研究を通じて、産学連携による日本語教育実践は、キャリア教育としても大きな意味を持っていることが明確になりつつあり、その観点からの考察も始めたところである。 以上のことから概ね研究は順調に進んでいると言える。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、実践研究を継続すると共に、過去2年分の実践を分析することで、モデル開発に繋げたい。昨年度の学会発表の内容をもとにした論文執筆も行う予定である。 また、産学連携によるプロジェクト型の日本語教育実践はその成果の評価も非常に重要であると共に難しい。プロジェクトに参加した学生たちの学びの評価のあり方についても研究を進めたい。
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