研究課題/領域番号 |
21K00649
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 富山大学 |
研究代表者 |
木村 裕三 富山大学, 学術研究部医学系, 教授 (80304559)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 学校英語教育の動機づけ研究 / 複雑系理論 / 活動理論 / 複線路等至性アプローチ / DMC / メタ理論 / 質的研究 / 英語教育・学習の動機づけ理論の比較・精緻化 / 複線経路等至性アプローチ(理論) / 活動理論(AT) / NVivo / 複線路等至性アプローチ(TEA) / DMC / 複雑系理論(CDST) |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は,学校英語教育における動機づけを,主として後期中等教育課程の教室を対象として長期間参与観察によって解明する,質的研究である。観察事象を主体者(授業者・学習者)と文化圏(日本・韓国・中国)に着目し,最新の2つの理論(複線経路等至性アプローチとDirected Motivational Currents)に基づいて解釈する。動機づけ研究萌芽期のこれら2つの理論を,東アジア3か国の後期中等教育課程の英語授業における動機づけの読み解きに応用し,理論から解釈できる動機づけそのものの差異,教師と生徒の動機づけの差異,教師の成長の差異,これらの差異と各国家の英語教育カリキュラムとの関係性を探求する。
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研究実績の概要 |
本年度予定していた研究計画は以下の予定であった。1)すでに前年度フィールドワークが終了していた富山(富山国際大学附属高等学校)で収集したデータ分析の進行。2)9月に北京市へ渡航し、研究協力高校で研究データを収集すること。3)10月~11月に韓国(水原市)に渡航し、研究協力高校でデータを収集すること。 これに対し、研究実績は以下通りである。まず1)については、分析が進まなかった。データをNVivoに投入するところまでは進行したが、そのデータを解釈する段階に進める時間が見いだせなかった。2)について、9月にいったん渡航計画を進めていたが、最終段階でビザ取得が見込めなくなった。コロナ以前に北京首都国際空港で取得できていた入国ビザが北京政府の変更により、中国名古屋領事館でのビザ取得に切り替わっていたことに起因する手続き不手際によるもので、このため予定していた研究協力高校への渡航が不可能となった。3)については、韓国への渡航時間を日々の公務の中で見出すことが出来なかった。 2)と3)について、年度末3月に渡航・データ収集を準備した。結果的には2週間掛けて北京市(中国)と水原市の研究協力高校を訪問し、データを収集することができた。しかしながら、「遅れている」研究理由に記した通り、これまで研究協力が得られていた北京市の研究協力高校から、国家間の政治的理由により訪問が出来ないこととなり、同一教師の英語授業現場の参与観察が出来なくなった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
前年度までに収集した富山の研究協力高校におけるデータ分析が進まなかった。主な原因は体調不良による時間確保の困難さが挙げられる。加えて、当初9月に予定していた北京市への渡航について、準備最終段階で渡航ビザ取得に失敗した。コロナ禍が明け、中国入国ビザが空港で取得できると考えていたが、中国政府の空港ビザ発給中止措置に気づくのが遅れ、渡航をキャンセルした。10月~11月に設定していた韓国水原市への渡航についても、公務の忙しさから実現させることは出来なかった。最終的には3月中旬~下旬にかけて、北京市と水原市の研究協力高校を訪問し、参与観察とインタビューを実行して来た。しかしながら、中国北京市におけるこれまで協力を得ていた中学・高校において、中国と日本の政治関係から、受け入れ要請が却下された。これにより、これまで一貫して同一の教員を研究対象とした動機づけ研究が北京市に関する限り不可能となった。
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今後の研究の推進方策 |
令和6度が最終年度となり、出来るだけ研究進捗を挽回したいと考えている。具体的には、昨年度までに収集した富山の研究フィールドにおけるデータ分析の進行、今年3月に渡航して収集したインタビューデータの分析の進行である。当初は視野に入っていなかったが、今年度末(令和7年3月)で定年退職となるため、1年間の延長を考えている。そのためには常勤の勤務校があることが必要条件となってくる。本研究推進にも関係するため考えているが、研究延長を実現するための次の専任先を確保することも本研究の推進方策の1つに入っている。
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