| 研究課題/領域番号 |
21K00652
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
東矢 光代 琉球大学, 国際地域創造学部, 教授 (00295289)
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| 研究分担者 |
大城 賢 琉球大学, 教育学部, 客員教授 (80280303)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | オンライン研修 / 英語教師教育 / 動機づけ / 英語による授業 / 教員研修 / 動画 / オンデマンド型 / zoom / ICT / 英語科教育 / 外国語活動 / オンデマンド / 動機付け |
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| 研究開始時の研究の概要 |
パンデミックによる社会のICT化は、直接交流がない世界のボーダーレス化を加速し、教育・研究のあらゆる場面で動画やZoom, Teams等の双方向通信が身近になった。本研究では、この機会を最大限に生かし、英語教員が現場で活躍し続けるための研修の在り方を探求し実行することで、最適なモデルを提案する。モデルの構築・検証・精緻化においては、校種、教師経験、目前の課題、受講可能性等に配慮し、オンデマンド型、双方向型、対面の研修機会を組み合わせ、多忙な教員でもより持続的に参加しやすい研修の構築を目指す。検証では、時間軸に沿った動機の多寡を可視化するDMC理論を援用し、動機を持続させる要因を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
宮古島市立教育研究所との連携は3年目に入ったが、コロナの状況と同時並行で新学習指導要領による小学校英語教育は進んでいることもあり、専科と担任のどちらが英語教育を担当するかの体制が不安定な状況が続き、研修の参加者を増やすことが難しくなっていた。そのような中で、今年度は分担者大城が小中学校の優れた授業を録画することに専念し、今後のコンテンツを充実させる方針で進めた。トータルで27本の授業を記録している。
代表者東矢は、再々延長となったH28年度科研により中高の英語科教員のインタビューデータによる分析を進め、その結果、中学校と高等学校では、英語による授業に向かう意識が異なっており、望まれる研修コンテンツについても特化する必要性があることがわかった。
中学校では特に文法シラバスから脱却して言語活動を中心とすることが求められるが、その言語活動のとらえ方がまだ転換期にあると言える。一方で、小学校で英語を学んできた生徒への対応方法も検討する必要がある。高校では、普通科、英語を主とする専攻、実業高校系などの種類と生徒の目的に応じた学びに柔軟に対応する必要があるが、そこでの多種多様な教え方の工夫に対し、現場教員は十分な時間を取るのが難しい。
教師の働き方改革、さらには全国的な教員不足により現場は極力研修を減らす傾向にあるため、そのような状況でも「見たい」「役に立つ」と感じてもらえるような動画作成に向けて、今年度は情報収集を中心とした活動となった。方向性として、現場に直接の働きかけより、現在大学の教職課程に所属する将来の教師や、就職して間もない卒業生を対象とした動画やオンライン発信を行い、それをより多くの教員に広めていく方法を検討していく。また分担者大城の授業録画を、望まれる言語活動の理解を深める動画として作成していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
教員の働き方改革により、研修の機会を増やすことに抵抗が感じられ、関係者との連携がうまくとれなかった。またコロナの間中心となっていたオンラインでのコミュニケーションが、その収束に連れて以前ほど活用されなくなり、対面重視の方向性に戻ってきたことから、遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今まで分担者大城が録画してきた、優秀な教員による授業のコンテンツを整理し、さらに教材作成を進める。また、現場の状況により直接的な協力が得られにくくなっていることから、これから教員を目指す学生や卒業して間もない教員を対象としたコンテンツ作成を目指し、それを現場教員に徐々に広めていく方針を考えている。
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