研究課題/領域番号 |
21K00722
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 武庫川女子大学 |
研究代表者 |
辻 和成 武庫川女子大学, 言語文化研究所, 研究員、名誉教授 (00368549)
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研究分担者 |
宇佐美 彰規 武庫川女子大学短期大学部, 英語キャリア・コミュニケーション学科, 准教授 (10648356)
田中 真由美 武庫川女子大学, 文学部, 准教授 (50469582)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | ESP / ビジネス英語 / 会議英語 / テクスト分析 / 組織英語力 / 社員英語教育 / 教材開発 / 自学自習 / プロジェクト / ジャンル分析 / 自律学習 / 語彙 / ビジネス英語教育 / 国際事業 |
研究開始時の研究の概要 |
研究代表者は、グローバル経営を実践する企業を対象に、先行する2件の基盤研究(C)により、会議を構成するジャンルの出現頻度が高いことを明らかにした。今回の基盤研究では、パンデミック禍の会議関連ジャンルを注視しながらESPアプローチによる調査研究を発展させ、これからのビジネス英語教育の礎を目指す。具体的には、企業経営の根幹をなす活動である「国際事業」をDCとみなし、その関連会議のテクスト(口頭・文書)分析を行い、ビジネス現場で必要な英語力を開発する英語教育モデル(教材と学習ストラテジー)を試作し、その有用性を検証・改善を繰り返すことにより、オーセンティックなビジネス英語教育の具体化を目指す。
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研究実績の概要 |
今回の基盤研究(C)では、企業経営の根幹をなす商品開発プロジェクトに焦点を当て、その運営を担う会議でのコミュニケーションを調査研究することにより、体系的なビジネス英語教育(英語教材の開発、英語学習方略の提案)の具体化を目指している。 近年、企業を取り巻く様々な外部要因の影響により、ビジネスにおいても不確実性が高まる中、ものづくり企業では海外展開を視野に入れた経営が今まで以上に求められている。この様な環境下、国際ビジネスにおける共通語は英語であるという現状を踏まえ、企業はその規模に関わらず、将来に向けた成長を見据え、それぞれの組織英語力を整備・強化する必要性が高まっていると考えられる。 本研究の代表者の辻は、先行する2件の基盤研究(C)により、グローバル展開を進める企業では「会議」を構成するジャンルの英語使用の頻度と重要性が高いことを明らかにした。その調査研究結果を踏まえ本基盤研究では協力企業2社にインタビューとアンケートを実施し、同2社から提供された商品開発と社内会議資料に関する調査を進めた。その研究結果を「グローバル化を推進するものづくり企業で求められる英語力-プロジェクト会議からの考察-」(査読付き論文)にまとめ2023年3月に発表した。 また、これまでの社内通訳者としての実務経験と英語指導経験、そしてビジネス英語教育領域での一連の調査研究を基に、大学英語教育に還元する努力の一環として、会議英語教材2冊を2023年1月に出版した。今後は協力企業2社の組織英語力強化のための調査をさらに進めそれぞれの組織のニーズを反映した英語教材の開発を目指す予定である。そして、その英語教材を使った英語学習方法の提案を含めた体系的な社員英語研修の具体化を計画している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本基盤研究(C)の2年目である2022年度は、初年度に行った協力企業へのインタビューとアンケート、そしてこれらの企業から提供を受けた商品開発とプロジェクト会議の関連資料から調査研究を進めた。その研究成果は、論文と口頭で発表し社会に公開・還元した。また、ビジネス英語教育におけるこれまでの研究成果を大学教育に還元するため、英語教材2冊の出版を行った。
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今後の研究の推進方策 |
これまでの研究成果を踏まえさらに調査と研究を行い、商品開発とその運営を担う会議でのコミュニケーション強化を可能とする英語教育モデルの策定に取り掛かる。 具体的には、今回の基盤研究における2021-2023年度の調査結果、そして研究代表者と研究分担者のこれまでの研究成果と実務経験を発展させ、体系的な英語教材の開発と学習方略の策定を進める。さらに、コーパスやグローバル人材育成を専門とする研究者や実務家の協力を得ながら各企業の事情を踏まえたより実用的な英語教育内容にすることを計画している。
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