| 研究課題/領域番号 |
21K00722
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
|
|---|
| 研究機関 | 武庫川女子大学 |
|---|
研究代表者 |
辻 和成 武庫川女子大学, 言語文化研究所, 名誉教授、言語文化研究所研究員 (00368549)
|
|---|
| 研究分担者 |
田中 真由美 武庫川女子大学, 文学部, 准教授 (50469582)
宇佐美 彰規 立命館大学, 食マネジメント学部, 准教授 (10648356)
細野 健二 武庫川女子大学, 文学部, 教授 (40912192)
三宅 弘晃 武庫川女子大学短期大学部, 英語キャリア・コミュニケーション学科, 准教授 (70390200)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
|
|---|
| キーワード | ESP / ビジネス英語 / 会議英語 / テクスト分析 / 組織英語力 / 社員英語教育 / 教材開発 / 自学自習方略 / 自学自習 / プロジェクト / ジャンル分析 / 自律学習 / 語彙 / ビジネス英語教育 / 国際事業 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
研究代表者は、グローバル経営を実践する企業を対象に、先行する２件の基盤研究(C)により、会議を構成するジャンルの出現頻度が高いことを明らかにした。今回の基盤研究では、パンデミック禍の会議関連ジャンルを注視しながらESPアプローチによる調査研究を発展させ、これからのビジネス英語教育の礎を目指す。具体的には、企業経営の根幹をなす活動である「国際事業」をDCとみなし、その関連会議のテクスト(口頭・文書）分析を行い、ビジネス現場で必要な英語力を開発する英語教育モデル（教材と学習ストラテジー）を試作し、その有用性を検証・改善を繰り返すことにより、オーセンティックなビジネス英語教育の具体化を目指す。
|
| 研究実績の概要 |
本基盤研究「企業の経済活動を基軸としたオーセンティックな体系的ビジネス英語教育の基盤研究」（JSPS科研費21K00722）は、企業経営の根幹をなす事業活動である「国際プロジェクト」（グローバル展開を目指す製品開発）をディスコース・コミュニティとみなし、その管理・運営を行う会議での報告や審議案件のテクスト分析を行い、ビジネス現場で求められる会議英語力を開発するためのビジネス英語教育モデル（教材と学習ストラテジー）の設計・実施・評価・改善を目指している。
2023年度は、本調査研究の一環として、研究協力企業である2社（A社、B社）から提供された社内文書（製品開発管理規定など）およびホームページで公開されている事業関連文書（年次報告書等）、さらにアンケートによるニーズ分析を進め、各社のビジネスで使用されるテクストの特徴を考察した。成果物としては、テクスト分析結果を踏まえ、A社とB社特有の専門用語を抽出し、両社それぞれ独自の日本語と英語の「専門用語集」（動詞、名詞）を作成した。同時に、当該企業それぞれの「国際プロジェクト」を運営する会議での報告と審議に焦点を当て、日本語と英語でのプレゼンテーションとディスカッションのやり取りを取りまとめた。これらの研究調査結果をA社とB社それぞれ独自の「ビジネス英語ハンドブック SELF」2冊として取りまとめ、発行した。同ハンドブックは「会議英語」と「専門用語（動詞・名詞）」から構成され、それぞれ100ページ程度の印刷物である。さらに、上述のテクスト調査に基づく研究を「ビジネス英語モデルの構築に向けてーテクスト分析からの考察―」（論文）としてまとめ、2023年度3月に発表した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究協力企業であるA社とB社から提供された会議資料および公開データを基にテクスト調査を行った。この調査では、A社とB社が使用する語彙を分析し、それぞれの企業で使われる日本語と英語の専門用語をまとめた。同時に、これまでの調査や新たなアンケートとヒアリングを通じて、国際プロジェクト会議での報告や審議に使われる表現と単語（日本語と英語）を「会議英語」として整理し、専門用語と共に『ビジネス英語ハンドブック SELF: Systematic English Learning Facilitation』の監修と発行を行った。このビジネスハンドブックは、A社およびB社それぞれ独自の英語ビジネスコミュニケーションの実態を反映したものである。このビジネス英語ハンドブックの制作過程においては、テクストの分析、編集、校正、および企業に対するアンケートの実施にかなりの時間が必要だった。このような状況のもと、2024年1月からは、新たに二人の研究者が分担者として本研究プロジェクトに参加し、テクストの分析と編集作業を進めることとなった。しかしながら、この基盤研究においてビジネス英語教材を開発するための基盤となる同ビジネスハンドブックを完成させるために予想以上の時間を要し、研究全体の遅延を引き起こす結果となった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に完成した『ビジネス英語ハンドブック SELF: Systematic English Learning Facilitation』を基に、これまでの研究遅れを取り戻すため、研究協力企業であるA社とB社のビジネス英語教材（ワークブック）を2024年末までに完成させる計画である。同時に、自学自習を念頭に置いた英語学習方略の実証実験を行い、その評価も予定している。さらに、A社およびB社を対象としたビジネス英語教育モデル（社員英語研修）を設計し、内容、対象、日程を調整後、2024年初頭に実施する計画である。
|
