| 研究課題/領域番号 |
21K00731
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
|
|---|
| 研究機関 | 信州大学 |
|---|
研究代表者 |
蓬莱 朋子 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (40548012)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 英語教育 / 言語テスト / 高大接続改革 / 英語資格・検定試験 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
大学入試改革に伴い、文部科学省は入学志願者の英語4技能（「読む」「聞く」「話す」「書く」）を適切に評価するために、民間事業者の英語資格試験を選定した。
本研究では、英語資格試験で測る「話す」能力(スピーキングテスト)に特化し、【1】高等学校教育におけるテスト対策の位置づけとその内容、【2】大学教育での継続的なテスト対策の多様性、【3】自主学習に適した資格試験対策のテキストや書籍、【4】資格試験の高得点取得者の特性、について分析と検証を行う。
高大接続改革の実現に向けた英語教育における資格試験対策と指導の在り方、学習者の主体的な英語運用能力向上の育成、について実証研究から具体的方策を探究する。
|
| 研究実績の概要 |
本研究では、民間事業者による英語資格・検定試験（以下、資格試験）で測定される4技能のうち、スピーキングに特化し、①高等学校教育におけるスピーキング・テスト（以下、テスト）対策の位置づけとその内容、②大学レベルの英語学習者のテスト対策の多様性、③資格試験対策のテキストや書籍、④資格試験の高得点取得者のテスト対策、について質問紙・インタビュー調査を基に分析・検証を行う。これらの結果から、高大接続改革の実現にむけた英語教育における資格試験対策・指導の在り方、英語スピーキング能力向上への波及効果、学習者の主体的な英語運用能力向上の育成について、実証研究から具体的方策を探究することを目的としている。
令和5年度は、高等学校教育における資格試験とその対策について実態を把握するため、大学生を対象に質問紙調査を実施し、124名（30都道府県、1海外）から回答を得た。そのうち高等学校在学中に70%が資格試験を受験、内訳(複数回答可)は実用英語技能検定（以下、英検）84%、GTEC 49%、TOEFL 3%、ケンブリッジ英検1%、TOEIC (Speaking &Writing)1%、IELTS 0%であった。その結果、高等学校レベルの英語学習者が英検とその他の資格試験のスピーキング問題に向けて使用する教材は過去問題集、テスト対策の書籍、単語帳が挙がり、対策内容として英検については、自主学習（多い順に過去問題集の利用、単語の暗記、フレーズの暗記）と共に、英語科教員との模擬面接を含めた補講(41%)があることが特徴的であった。その他の資格試験対策の自主学習は多い順に単語の暗記、シャドウイング、過去問題集の利用であり、英語科教員との練習は半減し、授業内でのテストに関する説明、PCでの模試、補講が行われていた。高等学校内でのテスト対策の提供は、英検に41%、その他の資格試験に25%であった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
高等学校教育における英語資格・検定試験対策（以下、資格試験）の実態を把握するため、令和5年度の大学生を対象とした質問紙調査にて収集したデータを分析した上で、高等学校教員を対象とした質問紙調査とインタビュー調査を計画している。両調査から高等学校でのスピーキング指導の現状の全体像を捉えた後、大学生レベルの英語学習者を対象とした資格試験対策に関する実証データ収集へと段階的に手順を踏む計画をしている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度の実態調査を踏まえ、次の調査((1)-(4))の実施を予定している。（1）大学入学志願者の英語資格・検定試験（以下、資格試験）の活用状況と高等学校教育における資格試験の位置づけとその方策を把握する。これらの分析を行うため、高等学校の教員を対象とした質問紙とインタビュー調査 (2)大学生レベルの英語学習者を対象とした、資格試験対策に関する調査 (3)資格試験対策のテキストや書籍の分析調査 (4)資格試験の高得点取得者を対象とした調査
|
