| 研究課題/領域番号 |
21K00753
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
江藤 裕之 東北大学, 国際文化研究科, 教授 (70420700)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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| キーワード | 英語教育 / 課外学習支援 / アジアの英語教育 / ICTと英語教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
外国語としての英語教育[EFL]、もしくは第二言語としての英語教育[ESL]において、インターネットを活用した英語教育カリキュラムにおける特色ある取り組み、先駆的な英語学習支援を行っている東アジアの大学（特に香港とタイの大学）において、施設調査、及び施設責任者、利用学習者へのヒアリングを通して、授業外の英語学習支援の内容と効果、問題点等を把握する。そこから得られた知見を広く公開し、わが国における大学レベルの授業外英語学習支援システムの構築に応用する。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、当初の計画では現地調査（香港、タイの大学における英語課外サポート施設担当者のインタビュー）を行う予定であったが、コロナ禍の影響が収束しないため、現地調査はやむを得ず延期することにした。そのため、研究協力者のKeith Tong教授（国立屏東大学［台湾］）、Patcharaporn Kaewkitsadang准教授（タマサート大学）と連絡をとりつつ、情報収集を継続して行った。
その過程で、Ping Li教授（香港理工大学人文学部長）、Eric Friginal教授（香港理工大学英語及びコミュニケーション学科長）と今後の研究協力関係を構築することができた。また、タイにおいては、タマサート大学の他にタイ国立開発行政研究院（National Institute of Development Administration, NIDA）言語コミュニケーション研究科との連携を開始した。なお、タマサート大学とNIDA、私の本務校である東北大学で言語教育もテーマに入れた国際共同シンポジウムを開催し、私がその委員長を務めた。
本研究の成果のひとつである「翻訳ソフトを使用した英語ライティング指導法についての考察」は、その後も研究集会、雑誌等で発表を継続した。また、2023年2月18日に、昨年度後半より研究協力者に加わっていただいたDerek Chan准教授（香港大学Centre for Applied English Studies）にThe Roles of L1 and Lexical Aspect in L2 Tense-aspect Acquisitionというテーマで、オンラインワークショップでの講演を行っていただき、アジア地域の高等教育機関における第二言語としての英語教育についての最新の情報を参加の英語担当教員、及び大学院生と共有した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究実績の概要でも述べたとおり、コロナ禍の影響が完全に収束しなかったため、当初予定していた本年度の調査実施内容である現地調査（香港、タイの大学における英語課外サポート施設担当者のインタビュー）を実施することはできなかった。そこで、本研究は予定を１年ずつ延期することを考えている。
昨年度は、研究協力者に関する異動（当初、研究協力を依頼していた香港理工大学言語自習センター所長Bruce Morrison教授の定年退職）のため、調査が予定通り進まないこともあったが、後任の方と連絡を取る過程で、研究実績の概要で述べた新たな研究協力者を獲得することができた。香港地区は、香港大学、香港理工大学、香港科技大学で十分な調査ができると考えているが、タイにおいては、今後、チュラロンコン大学の授業外英語学習支援担当部署と連絡を取る予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、昨年度予定されていた現地調査を行いたいと考えている。しかし、今後のパンデミックの状況、また私の本務校での校務の状況によって現地調査が難しい場合は、研究協力者を招聘してのワークショップ開催となるかもしれない。いずれにしても、今後は、現地施設での調査（あるいは、遠隔での調査）、協力校とのワークショップの実施、調査した大学の担当者を招聘して国際シンポジウムの開催を検討している
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