• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

コミュニケーション力と異文化理解力を高めるための基礎研究とビジネス電子教材の開発

研究課題

研究課題/領域番号 21K00756
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分02100:外国語教育関連
研究機関新潟大学

研究代表者

蒙 ユン  新潟大学, グローバル推進機構, 准教授 (10783582)

研究分担者 木下 徹  名古屋大学, 人文学研究科, 名誉教授 (90177890)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 完了 (2024年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワードビジネス電子教材 / コミュニケーション / 異文化理解 / コミュニケーション能力 / 異文化理解力 / ビジネス電子教材の開発
研究開始時の研究の概要

本研究は、ビジネスの場をめぐり、外国籍社員と日本籍社員の日本語による会話データベースを構築する。また、それらの会話の中には相互理解できていない所がないか、もしある場合、それがどこか、なぜ理解できないのかを分析する。その分析結果に基づき、コミュニケーション力と異文化理解力を高めるためのオンライン教材を開発する。

研究成果の概要

本研究は、2021年コロナ禍真最中でスタート、進むべき道は険しく、数々の試練が立ちはだかった。その中、研究分担者の方々、国内外の企業様、大学や研究機関の方々の惜しみないご尽力のおかげで、無事終了することができた。この場を借りて心から感謝を申し上げます。本研究は、米国、豪州と中国の合計6機関と国際共同研究を行い、研究成果24件を挙げた。その研究成果が英国のオープンアクセスの出版物であるIngentaConnect(世界最大のオンライン学術情報源の一つ、Science Impact Ltd運営)に収録され、全世界に公開される。また、開発したビジネス電子教材は国内外の学生や教員から好評を博している。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は開発した教材がビジネス・コミュニケーションの課題に対する実用的な解決策として有効であることを実証しようとしている。本研究は職場環境の改善に寄与し、国内外のグローバル人材の育成と活用、企業の活性化とイノベーション、教育のデジタル化、多文化理解の促進等、様々な分野に大きな影響を与える可能性がある。本研究が主に人文科学分野の教育研究を中心に、様々な分野に貢献し、科学関連分野への応用も期待される。人間の言語と非言語行動のパターン分析は職場におけるAI開発に有用な知見をもたらし、言語習得、処理メカニズム、協調活動に関する本研究の成果は、認知科学と脳科学における進行中の研究にも役立つ可能性がある。

報告書

(5件)
  • 2024 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (26件)

すべて 2025 2024 2023 2022 2021 その他

すべて 国際共同研究 (8件) 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (14件) (うち国際学会 9件、 招待講演 3件) 図書 (1件)

  • [国際共同研究] 広西大学外国語学院(中国)

    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
  • [国際共同研究] 華南農業大学外国語学院(中国)

    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
  • [国際共同研究] Cornell University(米国)

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [国際共同研究] University of Sydney(オーストラリア)

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [国際共同研究] Western Sydney University(オーストラリア)

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [国際共同研究] Cornell University(米国)

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [国際共同研究] Cornell University(米国)

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [国際共同研究] the SUNY COIL Global Network(米国)

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Breaking down communication barriers2025

    • 著者名/発表者名
      Yun Meng
    • 雑誌名

      IngentaConnect(Open Acess)

      巻: -

    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 「~しかねる」「持ち帰って検討」が外国人社員に難しすぎるワケ2024

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン
    • 雑誌名

      DIAMOND online

      巻: -

    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] オンライン国際共修におけるビジネス日本語の電子教材を用いた異文化理解教育の試行:地方国立二大学の連携から分かったこと2022

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン、服部明子
    • 雑誌名

      新潟大学『日本語・日本文化研究』

      巻: 第3号 ページ: 133-146

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Politeness and Impoliteness in Business Japanese Discourse: Communication Patterns between Native and Non-native Japanese Speakers2025

    • 著者名/発表者名
      Yun Meng
    • 学会等名
      The 19th International Pragmatics Conference, International Pragmatics Association (IPrA), University of Queensland, Brisbane, Australia
    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Language Creativity in Business Japanese Discourse between Native and Non-native Japanese Speakers2023

    • 著者名/発表者名
      Yun Meng
    • 学会等名
      18th International Pragmatics Conference of International Pragmatics Association (IPrA), ULB, Brussels, Belgium
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] ビジネス・コミュニケーションの新たな電子教材を用いた国際共修の試み:日系グローバル企業の場合2023

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン
    • 学会等名
      2023 JASS-ICNTJ (Japanese Studies Association of Australia International Conference of the Network for Translingual Japanese), UNSW, USYD, UTS, Sydney, Australia
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Learning Community, Collaboration, and Collegiality in Japanese Business Communication:Digital Educational Materials and Intercultural Collaborative Learning2023

    • 著者名/発表者名
      Yun Meng
    • 学会等名
      9th Japanese Linguistics Symposium 2023, Kansai University
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 国内大学の連携によるCOIL型教育への試み:新潟大学と三重大学の事例紹介2023

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン、服部明子
    • 学会等名
      金沢大学 COIL FD研修会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] The Pedagogical Effects of Digital Teaching and Learning Materials in Japanese Business Communication and Culture2022

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン
    • 学会等名
      The University of Sydney The 8th Japanese Linguistics Symposium 2022
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] ビジネス日本語の電子教材を用いたコミュニケーション教育の試行:外国人の部下が日本人の上司に改善提案をする場合2022

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン
    • 学会等名
      アジア人材還流学会 ハノイ国際セミナー2022
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 地方国立二大学のオンライン連携における学習の協働プロセス:グローバル人材育成を目指した電子教材を用いて2022

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン、服部明子
    • 学会等名
      2022年度第27回留学生教育学会年次大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] ビジネス日本語の電子教材を用いた異文化間理解の授業の試み:米国コーネル大学とのCOILを通して2022

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン、木下徹
    • 学会等名
      2022年度日本語教育秋季大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 学習者データから見た日本語学習者の習得困難点2022

    • 著者名/発表者名
      野田尚史、宮部真由美、蒙ユン、 神村初美
    • 学会等名
      アジア人材還流学会 ハノイ国際セミナー2022
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] オンライン国際共修におけるビジネス日本語の電子教材を用いた異文化理解教育の試行―地方国立二大学の連携から分かったこと―2022

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン、服部明子
    • 学会等名
      第 5 回 日本語・日本文化研究国際学術大会(オンライン開催)
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 新潟大学の国際共修科目のCOIL実践―米国コーネル大学とのコラボレーションー2022

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン
    • 学会等名
      2021年度第2回JPN-COIL協議会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] Two COIL Projects in Business Situations: Joint Efforts by Niigata University and Cornell University2021

    • 著者名/発表者名
      Yun Meng, Eriko Akamatsu
    • 学会等名
      関西大学IIGE国際フォーラム2021
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] グローバル人材を目指す大学生へののビジネス・コミュニケーション教育-外国人留学生と日本人学生のオンライン国際共修を通して-2021

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン
    • 学会等名
      人材育成学会第19回年次大会(オンライン開催)
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [図書] 『日本語の大疑問2』 国立国語研究所編2024

    • 著者名/発表者名
      蒙ユン
    • 総ページ数
      248
    • 出版者
      幻冬舎
    • ISBN
      9784344987180
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2021-04-28   更新日: 2026-01-16  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi