| 研究課題/領域番号 |
21K00759
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
西田 理恵子 大阪大学, 大学院人文学研究科(言語文化学専攻), 准教授 (90624289)
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| 研究分担者 |
八島 智子 関西大学, 外国語学部, 教授 (60210233)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 中学生英語学習者 / エンゲージメント / 英語学習動機 / 社会的要因 / 多変量分析 / 共分散構造分析 / 中学生 / 動機づけ / ペア・グループ / 中学校英語教育 / 教師 / 学習者 / 情意 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は「学習者と教師の動機づけを高めるメカニズムの解明」をすることであり、量的・質的データを用いて混合計画法を使用して分析をするという新しい視点から英語教育教室内で起こりうる現象を精緻に考察する。教師要因については質的データを用いて教師自身の教室内での動機づけをどのように維持・喚起の現象を多面的に捉え、情意・環境的・社会文化的要因に関連付けて検討する。従って、本研究では、中学校英語教育において動機づけを高めるメカニズムを、①中学生の学習者要因と、②教師要因に関する視点で研究を行う。
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| 研究実績の概要 |
今年度は、公立中学生を対象として、学習者エンゲージメント（ペア・グループ）、英語学習動機、社会的要因（家族の支援・教師の支援・クラスメートの支援）についての質問紙調査を実施した結果を分析している。2022年1月～3月にかけて、公立中学生325名を対象としてオンライン質問紙を実施した。リサーチクエスチョン (RQ)は、1）公立中学生の学習者エンゲージメント、社会的要因、英語学習動機づけの全体傾向と学年別傾向を探り、2）学習者エンゲージメント、英語学習動機づけ、社会的要因の要因間を検討することであった。まず、RQ1) を明らかにするために、全体傾向と学年別比較を行うために、記述統計、相関分析、多変量分散分析を実施している。さらに、RQ2)を明らかにするために、共分散構造分析を実施し、モデル化を行った。結果として、全体傾向としてはエンゲージメント（グループ）が最も高く、英語学習動機づけが最も低い数値を示した。さらに学年別にみると、1年生では家族の支援が最も高く、2年生ではエンゲージメント（グループ）が最も高く、3年生では教師の支援が最も高い数値を示した。相関分析では、1年生は生徒の支援がエンゲージメント（ペア・グループ）と高い相関関係にあり、2年生では、教師の支援がエンゲージメント（ペア・グループ）と高い相関関係にあることが明らかになった。3年生については生徒の支援・教師の支援がエンゲージメントと強い正の相関関係にあることを明らかにしている。共分散構造分析を行った結果、エンゲージメントに働きかかる要因は、教師の支援が最も強く、次いで生徒の支援が強い傾向にあることが明らかになり、ひいては、英語学習動機づけに繋がることを示した。本結果については国内外での学会発表を行う予定であり、論文を執筆し公表していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は当初の予定通り、2023年2月頃にオンライン質問紙調査を実施した。今回のオンライン質問紙では、エンゲージメントの側面（行動・認知・感情・社会）、Enjoyment (教師への感謝・自分自身の楽しみ・社会的な楽しみ)、内発的動機づけ、言語不安についての調査を行っており、今後は分析を進めていく予定であるため、概ね順調に進展しているといえる。また教師への半構造化分析を開始し、今年度は2023年2月に1名の教師の半構造化面接を行った。教師からの面接は少人数になる可能性があるが、徐々に面接人数を増やしていく予定である。
2022年度に収集したデータについては、すでに論文執筆を行っているため、今年度は学術論文投稿を行っていく予定である。さらに、今年度収集したデータについても分析を行い、国内学会での学会発表の準備を進め、論文執筆を行っていく予定である。
海外渡航については、徐々に緩和されつつあるものの、今年度の学術発表については海外渡航を行わずにオンラインでの発表を実した。今後については、積極的に海外渡航を開始していく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度に収集した質問紙調査の結果を学術論文にて公表していく。さらに、2023年度に収集した質問紙調査のデータの分析を進め、分析結果については国内外での学術発表を行い、議論を行っていく。今年度はさらに、追加データの収集として教師の半構造化面接を行い、教師の面接データを分析していく予定である。従って、2023年2月に収集した質問紙データと教師の面接データを分析していくことが、今年度の研究の推進方策となる。特に、教師の面接データについては、グラウンデッドセオリーアプローチを基盤として、コード化を行い、教師の心理的要因の構造と構造的変化を分析していく予定である。MAXQDAを使用して分析を行うことができるように努める。結果については、学術誌を中心に公表・出版の準備を行い、国内外での学会発表やワークショップ、中学校での校内研修などを行って結果の発表を行っていく。海外出張を行えていない状況ではあるものの、本研究の研究計画を変更する必要はなく、今後、本研究を遂行するうえでの問題はない。
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