| 研究課題/領域番号 |
21K00765
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2024)
大阪府立大学 (2021) |
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研究代表者 |
岩井 千春 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 教授 (90411389)
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| 研究分担者 |
岩根 久 大阪大学, D3センター, 招へい教員 (50176559)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 苦情対応 / 語用論 / 日本・アメリカ・イギリス / ロールプレイ / 談話完成テスト / 意識調査 / 国際比較 / ESP / 教授法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、まず、イギリス人の苦情対応における言語使用を調査する。その際に、語用論の手法(談話完成テストとロールプレイ)を応用することによって、苦情対応という自然発話としては得ることが難しい話し言葉のデータを効率的にしかも大量に得ることを可能にする。その後、研究代表者らの先行する科研費研究 (課題番号17K02934)によって得た、アメリカ人と日本人のデータとも国際比較し、それらを学術的に分析することで、苦情対応の実態についての確かな研究成果を生み出す。最後に、苦情対応に必要な語用論的能力に特化した新しいESP(専門英語)教授法の開発を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、苦情対応の言語使用を語用論の手法(談話完成テストとロールプレイ)によって英語・米語・日本語で比較分析し、苦情対応に必要な語用論的能力に特化した新しいESP(専門英語)教授法の開発を行うことである。
2024年度は、前年度に実施した、イギリス人を対象とした苦情対応のロールプレイとインタビューのデータ分析を進め、日本、アメリカ、イギリスの三か国での比較を行った。更に、その研究結果について、2024年8月に外国語教育メディア学会年次大会で研究発表した。発表では、日本、アメリカ、イギリスで実施した苦情対応に関する談話完成テストの結果に基づき、苦情対応の方法として、(1)顧客への経済的利益の提供、(2)謝罪、(3)今後の改善についての説明、そして、(4)他の商品を勧めること、に焦点を絞って分析結果を述べた。(1)顧客への経済的利益の提供については、談話完成テストの結果と同様に、アメリカ人に一番多く、日本人は一番少ない結果であった。(2)謝罪と(3)今後の改善についての説明は、談話完成テストでは三者の中で日本に多かったが、ロールプレイではアメリカ人やイギリス人も謝罪や今後の改善について説明をしていたことが明らかとなった。(4)他の商品を勧めることについては、談話完成テストでは三か国ともに頻度は低かったが、ロールプレイでは、アメリカとイギリスで言及されることが多かった。これらの結果から、談話完成テストの研究結果を補う形で、実際の会話ではどのように人々は語用論的能力を使用して苦情対応をしているかについて重要な示唆が得られた。
更に、2025年3月には、日本国際観光学会関西例会にて観光学の観点から本研究の内容と意義について講演をした。2025年度は、引き続きこれまでの研究の分析と教授法の開発を更に進め、論文の執筆と学会での研究発表を行う予定である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルス感染拡大、及び、その予防対策のため、ロールプレイとインタビューを延期した影響で、2023年度までは研究計画全体の進捗がやや遅れていたが、2024年度はロールプレイとインタビューの研究結果の分析と教授法の開発を順調に進めることができた。当初の研究計画の通り、2025年度では分析や教授法の開発を更に進め、論文の執筆や研究発表を行う。
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| 今後の研究の推進方策 |
2025年度は、これまで行ってきたイギリス人対象の苦情対応に関する研究 (意識調査、談話完成テスト、ロールプレイ、インタビュー)の結果の分析を進めるとともに、研究チームがこれまでの科研研究で行って来た、日本人とアメリカ人への同様の調査結果と併せ、三か国の比較分析を完成させる。また、研究結果の教育への応用として教授法の開発を行う。更に、これらの研究成果について、英語教育学や観光学の学会で公表し、学術界と国際観光業の発展に貢献できるように努める。
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