| 研究課題/領域番号 |
21K00768
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 大妻女子大学 |
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研究代表者 |
服部 孝彦 大妻女子大学, 英語教育研究所, 教授 (40208541)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 教員研修 / 英語指導力 / 第二言語習得 / 臨界期 / 学習者要因 / 教材開発 / 第二言語習得理論 / 言語習得の学習者要因 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2020年度から実施されている新学習指導要領では小学校5・6年生に「教科としての英語」指導が求められ、児童に英語の4技能の力を身につけさせる必要がある。多くの小学校教員は英語力不足・指導力不足に直面していると同時に、早期英語教育指導者に必要な第二言語習得に関する知識も不足している。本研究では英語を教えるために教員が直面する不安要因を特定、解消すると共に、動機づけ等の第二言語習得における様々な学習者要因、および早期英語教育の理論的根拠である臨界期仮説について考察し、第二言語習得理論に基づいた教員研修プログラムの開発を行う。
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| 研究実績の概要 |
2020年度から実施されている新学習指導要領では小学校5・6年生に「教科としての英語」指導が求められ、児童に英語の4技能の力を身につけさせる必要がある。多くの小学校教員は英語力不足・指導力不足に直面していると同時に、早期英語教育指導者に必要な第二言語習得に関する知識も不足している。
本研究の目的は、小学校教員が効果的に「教科としての英語」の指導を、第二言語習得理論に基づき継続的に実施可能な研修プログラムの開発をすることである。研修では「教科としての英語」を担当する小学校教員が抱える授業実施にかかわる「不安要因」を特定し、「不安要因」を解消しながら英語の授業を実施するための英語力と指導力を身につけることが大切だ。しかし、研修はそれだけでは不十分である。
これからは小学校教員が早期英語教育を効果的に行うために必要な第二言語習得に関する基本的な専門知識を身につけていることが求められる。小学校に英語教育が導入された理論的根拠となっているのが臨界期仮説である。英語が日常的に使われている第二言語環境とは異なり、教室での英語授業以外に英語が使用されることがほどんどない日本のような外国語環境での、英語教育実践者にとって必要な臨界期に関する知識を整理する必要がある。また第二言語習得では学習者要因が重要な役割を果たしている。外国語環境で学習する日本では、内的要因がとても重要である。本研究では、第二言語習得理論の視点を踏まえた小学校教員に必要とされる知識を取り扱う英語教育学の本質を捉えた研修プログラムの開発をし、実際に小学校英語教員のための教材開発も行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度は、おおむね当初の計画通りに研究を進めることができた。小学生へのモデル授業と教員研修に関しては、ほぼ予定通り実施することができた。第二言語習得の臨界期に関する理論研究に関しては2つの学術誌に論文を発表し、最近の教育の潮流となっているコンピテンシー育成教育をいかにして小学校英語教育に取り入れるかに関するする研究についても学術誌に論文を発表することができた。
早期英語教育を効果的に行うために必要な第二言語習得の専門知識に関する理論的研究については順調に進展しており、学会の研究大会で研究発表をすることができ、また教員対象の英語教育研修会での講演も当初の計画通り実施できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年4月から小学校3・4年生では「外国語（英語）活動」が、5・6年生では「外国語（英語）」が本格的に実施されている。この背景となっているのは、第二言語習得研究 における外国語学習は早くから始めた方が効果的であるという考えである。この考え方の理論的根拠となっているのが臨界期仮説である。母語習得には臨界期があると一般的には認知されている。第二言語習得にも臨界期は存在するのかという問いに対し、研究者の間では、激しい議論が繰り広げられてきた。その結論については、いまだ確固とした合意は得られてはいない。しかし学習開始年齢が第二言語習得の成否に影響を与えることは多くの研究者が認めているところである。
2024年度は理論研究として、2022年度、2023年度と続けている母語習得と臨界期仮説の先行研究をさらに整理すると同時に、その研究動向を掌握する。第二言語習得の研究課題は、母語習得の影響を受けることも多く、第二言語習得を理解する上で、乳児・幼児の母語習得に関する議論を知っておくことは、言語を学ぶことはどういうことかという原点に立ち返ることができ、早期英語教育には有意義である。その上で臨界期仮説が今後解明すべき課題について、第二言語学習環境とは異なる外国語学習環境である日本での英語学習という視点から考察を行う。それらを踏まえ、日本における早期英語教育の有効性について検討をし、その研究成果を学会の研究大会で発表する。理論研究と並行して小学生への英語指導のモデル授業と教員研修も継続して実施する。
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