| 研究課題/領域番号 |
21K00808
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03010:史学一般関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
河上 麻由子 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 准教授 (50647873)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 女性 / 国風文化 / ジェンダー / 五代十国 / 仏教 / 五台山 / 遣唐使 / 隋の文帝 / 則天武后 / 後宮 / 唐風文化 / 天平文化 / 白鳳文化 / 唐前半期の文化 / 「唐」 / アジア / 文化再編 / ジェンダー史 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
国風文化は、遣唐使の中止を契機に誕生した日本独自の文化様式と理解されてきた。しかし近年は、唐物の消費を国風文化の特徴とする研究が有力になってきた。重要な視点であるが、唐物を熱狂的に消費したのは平安期日本には限られない。国風文化を理解しようとするならば、同時代アジアにおける他国の文化や日本の他時代における文化といかなる点において異なるのか、またなぜそのような差異が生じたのかを問う必要がある。
本研究は、第一に、アジアの文化と比較することで国風文化の特徴を描き出す。第二に、国風文化を他の文化と隔絶させる特徴が生じた背景について、文化史・アジア史・女性史の視点から明らかにすることを試みる。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、国風文化についてジェンダーの観点から分析することと、日本で国風文化が栄えていた時期の中国における仏教文化について再検討を加えることを試みた。前者の検討結果は、「日本古代文化と女性」（鉄野昌弘・奥村和美編『万葉集研究』43、塙書房、2024年2月、299ー347頁）として発表した。国風文化の最大の特徴は文化活動における女性の存在感であるという視点を出発点として、他国ではなぜそのようなことが起こらなかったのか、角田文衛の研究を批判的に継承しつつ、比較した。後者は「五代十国の政治と仏教」（東洋史研究会大会、2023年10月29日、於京都大学）で後唐発表を行った。五代十国時代史の急速な発展を見据え、仏教と政治の関係を概観することを目的とした。研究成果の一部、特に五台山に関わる部分については、2024年度に数本の論文として発表できるよう準備中である。この他、研究成果を一般に還元するため、「男はつらいよ 中国南北朝時代の男たち」（大阪大学文学部同窓会、オンライン、2023年5月20日）「東アジア史の中の日本 国風文化を東アジアの歴史にどう位置づけるか」（第54回北海道高等学校世界史研究大会、2023年8月4日、北海道科学大学高等学校）と言った口頭報告も行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
一昨年度より、10ー11世紀の中国・朝鮮半島・ベトナムで、女性が置かれていた政治的・文化的な環境を調査して日本のそれと比較する作業を続けていた。史料状況は異なり、また先行研究も豊富なため当初予定していたよりもかなりの時間を費やさねばならなかった。しかし、研究期間中に重要な論文を集めた論集が刊行されたことなどもあり、想定していた以上に踏み込んだ分析を行うことができた。
ジェンダー史の知識を豊富にするため、男性性についても史料調査を開始した。一部の研究結果はすでに口頭発表と論文化を終え、現在刊行待ちである。
また国風文化について考えるには、五代十国時期における政治・文化について知識を蓄えねばならない。近年、当該時期については呉越などの地域に研究が集中している。先行研究を踏まえつつ、仏教・女性史の視点から、五代十国を概観できるよう努力している。作業が膨大なため、本年度中に研究成果を公開するには至らなかったが、2024年度には一部成果を公表するための準備は整った。そのため「概ね順調」であると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究計画を変更する予定はない。2023年度の成果を論文として公開する作業を継続しつつ、科研最終年度に、全ての研究成果を一般に向けて刊行できるよう準備を進めている。
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