| 研究課題/領域番号 |
21K00860
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03020:日本史関連
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| 研究機関 | 大阪経済大学 |
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研究代表者 |
高木 久史 大阪経済大学, 経済学部, 教授 (50510252)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 貨幣 / 古貨幣学 / 文献史学 / 日本中世 / 日本近世 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日本の中世・近世移行期における貨幣のありようを、古貨幣学的方法論と文献史学的方法論とを総合して分析することで、中世・近世の貨幣使用の実態ならびにその社会的背景を明らかにしようとする。
15世紀後半すなわち日本における民間産模造銭の流通が広まる時期から、17世紀前半すなわち徳川幕府による三貨（金貨・銀貨・銭、以上の三種類の金属通貨）の体制的供給ならびに紙幣（民間によるもの・藩によるもの双方）の発行が始まる時期までの貨幣に設定する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、15世紀後半から17世紀前半における日本貨幣史の叙述を、古貨幣（歴史上の貨幣で現在は通用しないもの）を主な典拠とする古貨幣学的方法と、文献史料上の情報を主な典拠とする文献史学的方法とを総合することにより、再構築することを目指す。全体像としては、日本の中世・近世移行期における貨幣現物の使用の実態を復元し、そのありようが当時の経済・社会状況へ与えた影響を分析する。方法論的には、古貨幣すなわち実際に授受された貨幣現物を主な典拠とする。これにより、文献史料上の情報を主な典拠としてきた従来の貨幣史研究の成果を相対化する。加えて、当時、貨幣現物の素材・形態としてなぜそれを選んだのか、その理由の歴史的特徴、ならびにその選択をした結果が社会へ与えた影響を考察する。これら作業により、日本の中世・近世移行期は三貨制度、すなわち三つの単位体系が併存しながらも、それら相互の交換比を政府が定義する、全体五をゆるやかに統合するシステム、すなわち現代日本の円単位による統一貨幣システムとは異なる統合のありようが成立する時期である。その経緯と実態を復元し現在とは異なる貨幣システムを提示することで現在の貨幣システムを相対化することを目指す。
当該年度には当時の金属貨幣現物に即した、その流通実態の全体像を整理する論考を発表した（通史的なものならびに16世紀に対象を限定したもの。英文）。また、国際学会における口頭報告の形で、得られた知見の国際的共有を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
文献調査と古貨幣現物の調査を並行して進めてきた。対象は主に国内所在のものとした。
国際的な知見共有として、2023年度に開催された10th Joint Meeting of ECFN and Nomisma.org & the 2nd Bulgarian Numismatic Readings（ソフィア大学、ブルガリア）にて報告を行った。これにより、情報のさらなるフィードバックを国際的に推進した。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初予定通り以下の二点で構成する。すなわち、１古貨幣学的分析：古貨幣現物から得られる情報の析出、２文献史学的分析：１と文献史料上の情報との照合、である。
１については、たとえば、素材分析・図像分析・伝世論などが関連する。素材分析により、その金属・紙ならびに古貨幣現物の製造地や制作者が置かれた環境・制約（素材調達・技術）などの情報を得ることができる。図像分析により、その真贋（発行者を意味する）や、そのデザインの含意すなわち発行者の意図・思想などの情報を得ることができる。伝世論すなわち伝来経緯そのものから得られる知見により、その古貨幣現物の流通・使用の実態に関する情報を得ることができる。素材分析と合わせることで、産地と流通地との異同を復元することもできる。
２については、１で得られた知見と、文献史料上の情報（貨幣現物をどのように使ったか、など）とを照合することで、より精度の高い歴史叙述をすることが可能になる。古貨幣現物から得られる情報によって、文献史料上の情報の虚偽を検出することも期待できる。
また、研究代表者の勤務先が収蔵する前近代貨幣現物の整理事業を継続し、その成果を当研究事業にフィードバックする予定である。
なお今年度は当事業の最終年度であるため、当事業の成果全体を総合することを意識して研究を推進する。
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