| 研究課題/領域番号 |
21K01093
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分04030:文化人類学および民俗学関連
|
|---|
| 研究機関 | 静岡大学 |
|---|
研究代表者 |
鈴木 清史 静岡大学, 防災総合センター, 客員教授 (80196831)
|
|---|
| 研究分担者 |
重松 美加 国立感染症研究所, 国際協力室, 主任研究官 (20299598)
西垣 悦代 関西医科大学, 医学部, 教授 (70156058)
吉川 肇子 慶應義塾大学, 商学部(三田), 教授 (70214830)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
|
|---|
| キーワード | Covid-19 / 感染回避行動 / 受容 / ロックダウン / COVID-19 / マスク / 着用推進 / 啓発ポスター / 利他主義 / 自己効力感 / 新しい生活様式(New Lifestyle) / パンデミック(pandemic) / 予防策(preventive measures) / 同調圧力(peer presure) / Covid 19 / 適応 / 文化変化 / 行動変化 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は3つの課題を設定している。(1)COVID-19 により、具体的にどのような生活様式の変化が生じているかを文化人類学的視点から検討する。(2)生活様式の変容について、市民が主体的に関与する手法を、心理学の研究成果をもとに提供し、その効果を検討する。(3)既に社会問題化している行動変容の過程における個人差（属性、社会的態度など）がどのように影響しているかについて検討を行う。
|
| 研究実績の概要 |
2023年度、新型コロナ感染症が5類に分類移行されたことにより、それまで実行できなかった対面での資料収集のための調査出張を行うことができた。出張先はそれぞれの分担者によって異なるが、出張先はドイツ、英国、オーストラリアであった。これに加えて、国内でのインターネットを通したアンケート調査も実施した。
ドイツへ出張した分担者の1人は高齢者施設におけるコロナ禍におけるボランティア活動のあり方について面談調査を行った。別の一人は教育教材資料収集を行った。英国への出張者は、新型コロナ感染症対策を世界に先駆けて解除した英国での医療従事者の対応について調べた。オーストラリアでは、ロックダウン中の人びとの受け止め方、それが終了して以降の人びとの認識や日常生活への復帰についての対応を聞き取り調査した。
国内でのインターネットを通した質問票による調査は新型コロナ対応を軸にした感染回避にかかわる認識を調べた。これと並行して、新型コロナ感染症の感染拡大抑制策として提唱された「新しい生活様式」がどのような影響を与えてきたかについての簡易アンケートも実施した。新型コロナ感染防止のために提唱された不要不急の外出や会合の回避は、2020－21年の時ほど実行されているわけではないが、コロナ前よりも外出、会合への出席については選択的行動をするようになったということが示されていた。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナの感染拡大とそれへの社会的対応がなされていたため、最初の1年半あるいは2年ほどは、当初予定していた活動を展開することができなかったことが影響を与えている。ただ、2023年に入ってからは制約が減じたので、それまでの遅れを取り戻す工夫ができるようになった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナ感染拡大とその回避対策によって遅れが生じたため、1年の延長を申請し、それが認可されたことによって研究調査活動の時間に余裕を得ることができているので、それを活用し、これまでの総括をしていく予定である。
|
