| 研究課題/領域番号 |
21K01400
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07010:理論経済学関連
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
堀 健夫 東京工業大学, 工学院, 准教授 (80547513)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 資産バブル / 経済成長 / 不況 / シンプルモデル / 総需要 / ゼロ金利 / ラムゼーモデル / 失業 / 財政・金融政策 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
多くの日本人にとって「バブル」という言葉はなじみのある用語で、資産バブルの研究は（マクロ）経済学において中心的位置を占めていると考えているかもしれない。しかし実際には、資産バブルの理論は必ずしもマクロ経済学の中心的研究テーマとなっていない。その理由の一つとして、既存のバブルの理論モデルが標準的なマクロ経済学モデルとは少し違っていることが挙げられる。本研究では、多くの経済学研究者になじみのある教科書的なマクロ経済学の枠組みに近いモデルを用いてバブルを分析する。バブルの発生・崩壊が失業や倒産に与える影響を考慮し、バブル崩壊の影響を緩和する政策を検討する。
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| 研究成果の概要 |
論文Asset Bubbles, Entrepreneurial Risks, and Economic Growth（Ryonghun Imとの共著）を査読付きの国際的学術誌Journal of Economic Theoryから発表した。この論文では、マクロ経済学の標準的な経済成長モデルに起業や研究開発のリスクに関するパラメータを導入し、資産バブルのメカニズムと影響を分析した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
資産バブルの理論は必ずしもマクロ経済学の中心的研究テーマとなっていない。その理由の一つとして、既存の資産バブルの理論モデルが標準的なマクロ経済学モデルとは少し違っていることが挙げられる。本研究では、多くの経済学研究者になじみのある教科書的なマクロ経済学の枠組みに近いモデルを用いて資産バブルを分析した。標準的モデルを用いることで、他のマクロ経済学のモデルとの比較が容易になり、応用可能性も広がった。
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