| 研究課題/領域番号 |
21K01643
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
|---|
| 研究機関 | 立命館大学 |
|---|
研究代表者 |
古田 克利 立命館大学, テクノロジー・マネジメント研究科, 准教授 (20612914)
|
|---|
| 研究分担者 |
今井 裕紀 新潟国際情報大学, 経営情報学部, 講師 (20866529)
大竹 恵子 京都先端科学大学, 経済経営学部, 准教授 (70880201)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | キャリア / 仕事観 / 仕事の意味 / 向社会的価値 / 向社会的動機 / ワーク・エンゲイジメント / 仕事の要求度 / プロフェッショナル / キャリアトランジション / ストレス / メンタルヘルス / 健康経営 / 働きがい |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、組織で働くプロフェッショナルの働きがいの構造と形成メカニズムを明らかにすることを通して、彼・彼女らの働きがいを高めるマネジメントのあり方を検討することである。本研究では、プロフェッションを「何らかの抽象的知識を具体的なケースに適応する専門的職業」と定義し、具体的な分析対象として「技術系プロフェッショナル」（ソフトウェア技術者、ハードウェア技術者、ヒューマンサービス系プロフェッショナル）と「事務系プロフェッショナル」（営業職、経理・企画等の経営スタッフ、マネジャー職）を取り上げる。各プロフェッショナルの働きがいが、環境や行動とどのように絡み合っているか、その状況を明らかにする。
|
| 研究実績の概要 |
2023年度は、前年度に引き続き、2022年1月に実施したアンケート調査で得た3,221件のデータを分析した。
本研究課題の目的は、プロフェッショナルの働きがいを仕事の意味（meaning of work）の概念で捉え直し、環境・認知・行動の3者を統合した分析モデルにもとづいた実証的な検証を行うことであった。仕事の意味（meaning of work）研究では、その概念の多次元性が指摘されており、本研究では水平的な次元と、垂直的な次元の2次元から仕事の意味にアプローチしている。水平的な次元から仕事の意味を捉えると「キャリア・アンカー」や「職業観」に代表されるように、働くことに対する意味づけの内容や仕事に対する価値観の内容（価値の種類）を表す概念として整理できる。本研究では、水平的次元から捉えた仕事の意味を、仕事の価値（work values）として概念化する。
2023年度は、ヒューマンサービス系プロフェッショナルの仕事の価値の構造を明らかにすることを目標として、分析を進めた。分析の結果、ヒューマンサービス系プロフェッショナルの仕事の価値が3因子構造（仕事、生活、関係）であること、さらに、クラスター分析によって仕事の価値の保有タイプは、4群（高価値群、生活のみ低群、生活のみ高群、低価値群）に分類されることが明らかになった。高価値群は、3因子（仕事、生活、関係）の全てを重視するタイプである。生活のみ低群は、2因子（仕事、関係）を重視する一方、生活因子のみ重視しないタイプである。生活のみ高群は、2因子（仕事、関係）を重視しない一方、生活因子のみ重視するタイプである。低価値群は、3因子（仕事、生活、関係）の全てを重視しないタイプである。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2023年度の進捗状況は以下の通りである。
（１）分析結果の公表を目指し、プロジェクトミーティングを2回（2023年8月、2024年3月）実施した。各々の分析内容を共有し議論を深めた。
（２）フォローアップ調査をおこなうための調査設計を進めた。
なお、2023年度中にフォローアップ調査を実施する予定であったが、調査項目の調整と精査に時間を要し実施できなかった。2024年度に、改めて調査項目を整理し、フォローアップ調査をおこなう予定である。このため、現在までの進捗状況として「やや遅れている」と判断した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、2022年度に実施したアンケート調査のデータを継続的に分析し、分析結果を国内学会で発表する。また、発表した内容を論文として取りまとめ、国内学会誌への投稿を目指す。
|
