| 研究課題/領域番号 |
21K01660
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
平野 雅章 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 名誉教授 (00165193)
|
|---|
| 研究分担者 |
清水 たくみ 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 准教授 (30843982)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 経営情報学 / 組織 / 組織IQ / ディジタル文化資本 / 経営成果 / IT投資 / 組織能力 / デジタル文化 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究はIT投資の効果の認識が比較的容易である企業部門に着目し、我が国におけるIT投資・組織特性・経営成果間の関係を総合的・実証的に究明することを目的とする。申請者による今までのIT投資・組織特性・経営成果間の関係についての実証研究の蓄積と最近の組織研究の動向を基に、組織特性を「制度に代表されるハードな要因(組織能力)」と「組織文化・組織風土に代表されるソフトな要因(デジタル文化資本)」とに分離する枠組みを用いる。財務に関わる企業個票と独自の組織特性アンケートを組み合わせて良質の大規模データセットを構築し、IT投資と経営成果との関係に組織特性が及ぼす影響ついての理論的・実証的研究を実施する。
|
| 研究実績の概要 |
申請者による一連の研究の全体構想は、IT投資の効果の認識が比較的容易である企業部門に着目し、我が国におけるIT投資・組織特性・経営成果間の関係を総合的・実証的に究明することを目的とする。本研究においては、申請者による今までのIT投資・組織特性・経営成果間の関係についての実証研究の蓄積と最近の組織研究の動向を基に、組織特性を「制度に代表されるハードな要因(組織能力と呼ぶ)」と「組織文化・組織風土に代表されるソフトな要因(この場合はIT活用に関わるので、ディジタル文化資本と呼ぶ)」とに分離する枠組みに依拠して、『情報処理実態調査』および『経済センサス』または「東京商工リサーチ」の個票並びに独自の組織特性アンケートにより、良質の大規模データセットを構築し、IT 投資と経営成果との関係に組織特性が及ぼす影響ついての理論的・実証的研究を行うことを目的とする。
コロナの影響を受けてリモートワーク・テレワークが普及している一方、ディジタルトランスフォーメーションや AI の進展から、この研究課題は、ますますその理論面・実践面において重要性が増している。
ところが「理由」の方でも述べたように、研究代表者は、2021年3月に重度の脳梗塞を発症し、2022-23年度は引き続きリハビリに努め、脳梗塞で記憶を失った基本的な研究論文や統計パッケージの用法、左手のみのパソコン操作等を再学習している。
2023年度においては、研究活動を再開している。脳梗塞後、初めて学会報告（「デジタル文化資本再考」）をし、2024年度の準備として、アンケート調査の設計に取り掛かっている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究代表者は、研究期間が始まる直前の2021年3月に、重度の脳梗塞を発症した。完全な欠語症、右手足、顔の麻痺で、2021年3月から8月まで6ヶ月間入院して、現在も外来と日常でリハビリを続けている。2023年度は引き続きリハビリに努め、脳梗塞で記憶を失った基本的な研究論文や統計パッケージの用法、左手のみのパソコン操作等を再学習した。
一方、2023年度においては、研究活動を再開している。 脳梗塞後、初めて学会報告（「デジタル文化資本再考」）をし、2024年度の準備としてアンケート調査の設計に取り掛かっている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は引き続きリハビリに努め、脳梗塞で記憶を失った基本的な研究論文や統計パッケージの用法、左手のみのパソコン操作等を再学習している。研究分担者の賛同も得て、2023年度においては、研究活動を再開している。脳梗塞後、初めて学会報告（「デジタル文化資本再考」）をし、2024年度の準備としてアンケート調査の設計に取り掛かっている。 2023年度の末に一年の延長申請して、研究計画を変更することなく、一年、計画を遅らせることにより2024年度中に完了する見込みである。
|
