| 研究課題/領域番号 |
21K01691
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
北居 明 甲南大学, 経営学部, 教授 (30278551)
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| 研究分担者 |
多湖 雅博 京都文教大学, 総合社会学部, 講師 (00784159)
古田 克利 立命館大学, テクノロジー・マネジメント研究科, 准教授 (20612914)
島田 善道 公立鳥取環境大学, 経営学部, 准教授 (50824447)
西之坊 穂 摂南大学, 経営学部, 准教授 (80780163)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 解決志向 / 問題志向 / コミュニケーション / ワーク・エンゲイジメント / 心理的安全 / フォロワーシップ / コーチング / 尺度開発 / 介入研究 / 職場 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
解決志向とは、問題の原因を探るのではなく、問題が解決された状態に焦点を当てることによって問題解決を図る方法である。本研究では、職場における解決志向と問題志向のコミュニケーションを測定する尺度を開発し、その妥当性と信頼性ならびに有効性を検証する。この研究を通じ、我が国の職場を活性化する有効な考え方として、解決志向コミュニケーションを提示する。さらに、解決志向コミュニケーションの有効性について国際比較研究を行い、文化的特殊性あるいは普遍性についても検証する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、日本の職場における解決志向と問題志向のコミュニケーションの程度を測定するための尺度開発を行った。この尺度を用い、日本の組織においてさまざまな実証研究を行った結果、解決志向は1on1ミーティングにおける部下のワーク・エンゲイジメントの向上、フォロワーシップの発揮、心理的安全の醸成を媒介としたワーク・エンゲイジメントの促進といった効果を確認することができた。
また、日本においても解決志向コーチングが自己効力感の向上やネガティブ感情の抑制において有効であることが実証された。解決志向のスキルや考え方を身に着けるための研修も行い、その結果、参加者の解決志向スキルの向上が見られた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
わが国の組織における解決志向の効果については、これまで実証研究はほとんどなかったが、今回の研究によって解決志向と問題志向の比較研究が可能になり、解決志向が相対的に有効であることが実証された。また、解決志向コーチングについても、これまでは海外の学生を対象とした研究が大部分であったが、日本の学生や社会人に対しても有効であることが示された。
解決志向は、人間ではなく問題に焦点を当て、欠陥ではなく可能性に着目するところに特徴がある。したがって、ハラスメントに悩む教育機関や企業組織において今後解決志向のスキルや考え方が普及していけば、良好な関係を構築しつつ、問題解決に結びつけられることが期待できる。
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