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学習志向の決定要因に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 21K01693
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分07080:経営学関連
研究機関青山学院大学 (2023)
北海道大学 (2021-2022)

研究代表者

松尾 睦  青山学院大学, 経営学部, 教授 (20268593)

研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード学習志向 / 高業績ワークシステム / 顧客志向 / 実践共同体 / ロールモデル / 高業績人的資源管理 / 組織的支援 / 発達的挑戦
研究開始時の研究の概要

目標志向性としての学習志向は、従業員の態度や行動を方向づけ、ウェルビーング、能力、業績を高めることがわかっているが、学習志向を決定する要因については十分に検討されているとはいえない。この点を踏まえて、本研究は、「学習志向の決定要因」を、仮説検証的かつ探索的に検討する。具体的には、①プロアクティブ・パーソナリティ、成功の内省、批判的内省、チーム学習志向、およびロールモデルの学習志向が従業員の学習志向に及ぼす影響を量的に検討すると共に、②学習志向に影響を与える状況要因・個人要因を質的・探索的に検討する。

研究実績の概要

本研究の目的は、個人の学習志向を規定する要因を明らかにすることにある。2023年度は、224名の病院看護師に対して調査を実施し、データを分析したところ、高業績ワークシステムが顧客志向を媒介して学習志向を高め、結果的にワークエンゲージメントを高めることが明らかになった。この分析結果を英語論文にまとめ、現在、海外ジャーナルに投稿・審査中である。また、実践共同体がメンバーの学習志向に与える影響を検討するために、実践共同体に関する先行研究をレビューした。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

2023年度中に、実践共同体がメンバーの学習志向に与える影響を検討する予定であったが、実践共同体の測定尺度開発準備に時間がかかり、質問紙調査が実施できなかった。

今後の研究の推進方策

2024年度に研究を延長し、実践共同体の測定尺度を開発し、学習志向との関係を検討する予定である。

報告書

(3件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2022 2021

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] The relationships among workplace role modeling, learning goal orientation, and proactive behavior2023

    • 著者名/発表者名
      Matsuo Makoto
    • 雑誌名

      Personnel Review

      巻: - 号: 2 ページ: 420-434

    • DOI

      10.1108/pr-06-2022-0431

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書 2022 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 高業績HRMが管理栄養士の顧客志向行動に与える影響 :学習志向とプロアクティブ行動の媒介効果2022

    • 著者名/発表者名
      松尾睦
    • 雑誌名

      経済学研究

      巻: 72 ページ: 1-10

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] Effect of a community of practice on knowledge sharing across boundaries: the mediating role of learning goals2021

    • 著者名/発表者名
      Matsuo Makoto、Aihara Motohiro
    • 雑誌名

      Journal of Knowledge Management

      巻: 26 号: 1 ページ: 1-16

    • DOI

      10.1108/jkm-08-2020-0604

    • NAID

      120007184595

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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