| 研究課題/領域番号 |
21K01697
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
梅室 博行 東京工業大学, 工学院, 教授 (80251651)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | ソーシャル・キャピタル / 社会関係資本 / 感情知能 / コミュニケーション行動 / 社会的支援 / 心理的安全性 / 組織の柔軟性 / 組織文化 / 感情経験 / 信頼 / 共有 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は職場におけるマネジメント施策、特に従業員の感情経験を重視したアフェクティブ・マネジメントが主張する各種施策が職場の感情的状態をどのように改善するかを検証すること、さらに職場における感情的状態の改善がパフォーマンス指標としてのソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の３つの要因であるインタラクション、互酬性、および信頼の醸成にどのように貢献しうるかを検証することである。この目的のために企業の従業員を対象に職場の感情的状態に関連する各指標およびソーシャル・キャピタルの３要因の調査をおこなう。またアフェクエィブ・マネジメントの施策を実施し、調査を定期的に繰り返して施策の効果を検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究はパフォーマンス指標としてソーシャル・キャピタルに注目し、アフェクティブ・マネジメントの施策が職場の感情的状態をどう改善し、その結果組織のパフォーマンスとしてのソーシャル・キャピタルの向上に貢献することを実証的に明らかにすることを目的とする。そのための具体的な目的のひとつとして、職場における感情的経験がソーシャル・キャピタルの3つの要因、すなわちインタラクション(ネットワーク)、互酬性、および信頼に対し、どのように関連するか を検証することを掲げている。
本年度はこの目的を達成するために、職場における上司と部下の間のコミュニケーション行動が、働いている人の社会的支援の知覚にどのように関連しているのかを質問紙調査により明らかにした。
166人からの回答を得た。その結果より職場における上司と部下の間のコミュニケーション行動の種類を表す因子を抽出した。また実際に実践されているコミュニケーション行動によって、部下が知覚する社会的支援の種類が異なることを明らかにした。さらに上司や部下の感情知能 (emotinal intelligence)が、これらの関係に影響を及ぼすことなどを明らかにした。
これらの結果は企業の組織マネージメントの実践上、職場でのコミュニケーションおよび感情知能が重要な役割を果たすことを示唆しており、職場のマネジメン ト、特に現場におけるリーダーやコミュニケーションの方法をどのように涵養していくかという問題に対して知見を与えるものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルスの感染のため企業の現地での調査は困難であった。しかしオンライン質問紙調査で協力を依頼した企業の従業員からの協力を得て研究を行い結果を得ることができた。
研究成果は既に出ており、学術誌の論文としての投稿に向けて準備中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は本研究の具体的な目的である、職場におけるアフェクティブ・マネジメントが職場における感情状態をどのように改善するのか、さらにそれがソーシャル・キャピタルにどのように貢献するのかを明らかにする。さらに本年度職場でのソーシャルキャピタルに影響しうることが明らかになった個人特性である感情知能、そして職場でのコミュニケーション行動がどのようにこれらの関係に影響するのかを実証的に明らかにしていく。
具体的にはアフェクティブ・マネジメントで提唱されている施策が従業員の感情経験にどのように影響しうるのか、それがソーシャル・キャピタルやモチベーション、心理的安全性など職場の状態を表すさまざまな変数をどのように改善しうるのかについての仮説を導出し、それを実証する。さらに本年度明らかになった感情知能やコミュンニケーション行動を良い方向に変化させる手法についても仮説を導出し、実証的な検証を試みる。
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